有価証券報告書-第43期(平成31年1月21日-令和2年1月20日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以後に取得した建物付属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、耐用年数は以下のとおりです。
建物 8～47年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品
事務用器具 4～15年
金型等 2年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。