当期純利益
連結
- 2012年1月20日
- 3億1469万
- 2013年1月20日 +35.26%
- 4億2565万
- 2014年1月20日 +21.38%
- 5億1665万
- 2015年1月20日 -35.63%
- 3億3259万
- 2016年1月20日 -25%
- 2億4945万
- 2017年1月20日 -36.38%
- 1億5871万
- 2018年1月20日 +46.46%
- 2億3245万
- 2019年1月20日 +46.62%
- 3億4082万
- 2020年1月20日 -39.92%
- 2億476万
- 2021年1月20日 +367.19%
- 9億5663万
- 2022年1月20日 +4.88%
- 10億333万
- 2023年1月20日 -48.02%
- 5億2155万
- 2024年1月20日
- -7155万
個別
- 2016年1月20日
- 1億831万
- 2017年1月20日 +236.85%
- 3億6485万
- 2018年1月20日
- -4億3699万
- 2019年1月20日
- -1億3045万
- 2020年1月20日
- 6454万
- 2021年1月20日 +502.37%
- 3億8880万
- 2022年1月20日 +30.32%
- 5億667万
- 2023年1月20日 -42.67%
- 2億9048万
- 2024年1月20日
- -4億2495万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 上記のとおり、利益面において、売上高が減少するなか、為替相場が想定より3%～11%程度円安に進んだ影響から仕入原価が上昇したことや、海外販売子会社において海上運賃が高騰した時期に仕入を行った原価の高い在庫及び滞留在庫を販売可能価格まで引き下げたことや、一過性の在庫評価減147,947千円を計上したことが影響し、販売費及び一般管理費では、変動経費は減少したものの、売上拡大に向けた展示会等の開催、DX型販売促進活動、設備投資や人材確保などの取り組みを継続したことにより、営業利益は前年同期より大きく減少しました。経常利益においては、円安基調で推移したことで外貨建て取引における為替差益が322,943千円計上されたものの、営業利益の落ち込みから前年同期より減少しました。親会社株主に帰属する当期純利益は海外販売子会社における固定資産等の減損処理62,350千円の計上や税負担率が上がったことから前年より大きく減少しました。2024/04/17 9:06
(プロユース事業) - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (1株当たり情報)2024/04/17 9:06
(注) 1 当連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、1株当たり当期純損失であるため記載項目 前連結会計年度(自 2022年1月21日至 2023年1月20日) 当連結会計年度(自 2023年1月21日至 2024年1月20日) 1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△) 29円60銭 △4円45銭 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 29円58銭 ―
しておりません。