商品及び製品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年11月30日
- 16億3856万
- 2010年11月30日 -26.23%
- 12億873万
- 2011年2月28日 -2.08%
- 11億8353万
- 2011年5月31日 +0.64%
- 11億9106万
- 2011年8月31日 +18.6%
- 14億1254万
- 2011年11月30日 -12.14%
- 12億4108万
- 2012年2月29日 -15.8%
- 10億4500万
- 2012年5月31日 +29.85%
- 13億5695万
- 2012年8月31日 -4.86%
- 12億9099万
- 2012年11月30日 +21.45%
- 15億6793万
- 2013年2月28日 +7.85%
- 16億9102万
- 2013年5月31日 +1.96%
- 17億2424万
- 2013年8月31日 +22.31%
- 21億885万
- 2013年11月30日 -4.57%
- 20億1253万
- 2014年2月28日 -2.41%
- 19億6406万
- 2014年5月31日 -3.09%
- 19億345万
- 2014年8月31日 -5.64%
- 17億9616万
- 2014年11月30日 +26.48%
- 22億7179万
- 2015年2月28日 -9.52%
- 20億5558万
- 2015年5月31日 +13.77%
- 23億3865万
- 2015年8月31日 -6.05%
- 21億9707万
- 2015年11月30日 +10.16%
- 24億2038万
- 2016年2月29日 +2.7%
- 24億8582万
- 2016年5月31日 +11.04%
- 27億6033万
- 2016年8月31日 -15.33%
- 23億3711万
- 2016年11月30日 +0.72%
- 23億5386万
- 2017年2月28日 +4.56%
- 24億6124万
- 2017年5月31日 +4.69%
- 25億7658万
- 2017年8月31日 -3.57%
- 24億8471万
- 2017年11月30日 +12.01%
- 27億8323万
- 2018年2月28日 -21.61%
- 21億8185万
- 2018年5月31日 +18.09%
- 25億7660万
- 2018年8月31日 -3.21%
- 24億9394万
- 2018年11月30日 +18.41%
- 29億5298万
- 2019年2月28日 +11.59%
- 32億9528万
- 2019年5月31日 -10.79%
- 29億3964万
- 2019年8月31日 +19.79%
- 35億2131万
- 2019年11月30日 +6.72%
- 37億5800万
- 2020年2月29日 +11.66%
- 41億9608万
- 2020年5月31日 +7.67%
- 45億1785万
- 2020年8月31日 -11.74%
- 39億8759万
- 2020年11月30日 -14.28%
- 34億1804万
- 2021年2月28日 -6.06%
- 32億1082万
- 2021年5月31日 -14.21%
- 27億5465万
個別
- 2009年11月30日
- 8億3328万
- 2010年11月30日 -32.81%
- 5億5985万
- 2011年11月30日 -37.82%
- 3億4808万
- 2012年11月30日 +65.51%
- 5億7612万
- 2013年11月30日 -6.71%
- 5億3746万
- 2014年11月30日 +13.49%
- 6億997万
- 2015年11月30日 -17.97%
- 5億38万
- 2016年11月30日 -5.03%
- 4億7519万
- 2017年11月30日 +30.96%
- 6億2233万
- 2018年11月30日 +26.66%
- 7億8824万
- 2019年11月30日 +15.9%
- 9億1354万
- 2020年11月30日 +5.4%
- 9億6286万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)2021/02/25 16:29 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ② たな卸資産2021/02/25 16:29
商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。ただし、産業機械部門の軸受・油圧機器等は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。 - #3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(ハ)デリバティブ
時価法
② たな卸資産
商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。ただし、産業機械部門の軸受・油圧機器等は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。2021/02/25 16:29