7594 マルカ

7594
2021/09/28
時価
289億円
PER 予
28.79倍
2010年以降
4.23-34.36倍
(2010-2020年)
PBR
1.13倍
2010年以降
0.35-1.06倍
(2010-2020年)
配当 予
1.29%
ROE 予
3.92%
ROA 予
2.12%
資料
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CSV,JSON

商品及び製品

【期間】

連結

2009年11月30日
16億3856万
2010年11月30日 -26.23%
12億873万
2011年2月28日 -2.08%
11億8353万
2011年5月31日 +0.64%
11億9106万
2011年8月31日 +18.6%
14億1254万
2011年11月30日 -12.14%
12億4108万
2012年2月29日 -15.8%
10億4500万
2012年5月31日 +29.85%
13億5695万
2012年8月31日 -4.86%
12億9099万
2012年11月30日 +21.45%
15億6793万
2013年2月28日 +7.85%
16億9102万
2013年5月31日 +1.96%
17億2424万
2013年8月31日 +22.31%
21億885万
2013年11月30日 -4.57%
20億1253万
2014年2月28日 -2.41%
19億6406万
2014年5月31日 -3.09%
19億345万
2014年8月31日 -5.64%
17億9616万
2014年11月30日 +26.48%
22億7179万
2015年2月28日 -9.52%
20億5558万
2015年5月31日 +13.77%
23億3865万
2015年8月31日 -6.05%
21億9707万
2015年11月30日 +10.16%
24億2038万
2016年2月29日 +2.7%
24億8582万
2016年5月31日 +11.04%
27億6033万
2016年8月31日 -15.33%
23億3711万
2016年11月30日 +0.72%
23億5386万
2017年2月28日 +4.56%
24億6124万
2017年5月31日 +4.69%
25億7658万
2017年8月31日 -3.57%
24億8471万
2017年11月30日 +12.01%
27億8323万
2018年2月28日 -21.61%
21億8185万
2018年5月31日 +18.09%
25億7660万
2018年8月31日 -3.21%
24億9394万
2018年11月30日 +18.41%
29億5298万
2019年2月28日 +11.59%
32億9528万
2019年5月31日 -10.79%
29億3964万
2019年8月31日 +19.79%
35億2131万
2019年11月30日 +6.72%
37億5800万
2020年2月29日 +11.66%
41億9608万
2020年5月31日 +7.67%
45億1785万
2020年8月31日 -11.74%
39億8759万
2020年11月30日 -14.28%
34億1804万
2021年2月28日 -6.06%
32億1082万
2021年5月31日 -14.21%
27億5465万

個別

2009年11月30日
8億3328万
2010年11月30日 -32.81%
5億5985万
2011年11月30日 -37.82%
3億4808万
2012年11月30日 +65.51%
5億7612万
2013年11月30日 -6.71%
5億3746万
2014年11月30日 +13.49%
6億997万
2015年11月30日 -17.97%
5億38万
2016年11月30日 -5.03%
4億7519万
2017年11月30日 +30.96%
6億2233万
2018年11月30日 +26.66%
7億8824万
2019年11月30日 +15.9%
9億1354万
2020年11月30日 +5.4%
9億6286万

有報情報

#1 資産の評価基準及び評価方法
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)2021/02/25 16:29
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② たな卸資産
商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。ただし、産業機械部門の軸受・油圧機器等は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。
2021/02/25 16:29
#3 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
価証券
(イ)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
(ロ)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
(ハ)デリバティブ
時価法
② たな卸資産
商品及び製品、仕掛品
主として個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。ただし、産業機械部門の軸受・油圧機器等は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。
原材料及び貯蔵品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)。2021/02/25 16:29