有価証券報告書-第27期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 13～50年
車両運搬具 4～6年
その他 2～10年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。