有価証券報告書-第26期(平成26年3月1日-平成27年2月28日)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長		八百 博徳	昭和36年9月30日生	昭和57年5月 株式会社銀座商事入社 平成3年3月 当社入社 平成4年5月 当社常務取締役商品部長 平成14年11月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長 平成21年9月 SKJ USA,INC.取締役社長(現任) 平成24年3月 当社常務取締役グループ統括 平成25年9月 当社代表取締役専務 平成25年9月 株式会社サンエス専務取締役 平成25年9月 株式会社ケー・ディー・システム 専務取締役 平成26年4月 当社代表取締役社長(現任) 平成26年5月 株式会社サンエス 代表取締役社長(現任) 平成26年5月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長(現任)	(注)3	142,743
常務取締役		松田 忠夫	昭和29年8月7日生	昭和53年4月 株式会社三和銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 平成17年12月 日本レイト株式会社常務取締役 平成21年5月 エムケイ株式会社専務取締役 平成26年5月 当社常務取締役(現任) 平成26年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役(現任)	(注)3	30,000
取締役	管理部長	野崎 伸一	昭和40年4月12日生	平成4年3月 当社入社 平成18年10月 当社執行役員経営企画室長 平成21年9月 SKJ USA,INC.取締役(現任) 平成23年7月 当社上席執行役員経営企画室長 平成25年3月 当社上席執行役員グループ事業推進部長 平成26年5月 当社取締役管理部長(現任) 平成26年5月 株式会社サンエス取締役(現任) 平成26年5月 株式会社ケー・ディー・システム 監査役(現任)	(注)3	32,324
取締役	営業統括 部長	吉田 昌稔	昭和28年5月31日生	昭和62年10月 株式会社カプコン入社 平成11年4月 同社常務取締役 平成16年5月 株式会社バンプレスト入社 平成16年6月 同社AM事業部取締役 平成19年4月 株式会社ウィズ入社 平成19年8月 同社取締役 平成19年10月 株式会社ウィズダム代表取締役 平成23年3月 当社入社執行役員 平成25年3月 当社執行役員グループ事業開発部長 平成26年5月 当社取締役営業統括部長(現任) 平成26年5月 株式会社サンエス取締役(現任) 平成26年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役(現任)	(注)3	-
取締役 (非常勤)		今里 政彦	昭和20年7月31日生	昭和43年4月 日本開発銀行(現株式会社日本政策投資銀行)入行 平成2年3月 同行ニューヨーク事務所所長 平成6年3月 同行設備投資研究所副所長 平成8年6月 株式会社阪神ホテルシステムズ常務取締役 平成13年6月 阪神電気鉄道株式会社常勤監査役 平成23年6月 同社顧問(現任) 平成23年7月 当社顧問 平成27年5月 当社取締役(現任)	(注)3	1,215

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
取締役 (非常勤)		堀 政哉	昭和49年7月5日生	平成9年4月 労働省(現厚生労働省)入省 平成16年10月 弁護士登録 塩路法律事務所入所 平成23年4月 堀政哉法律事務所開設(現任) 平成27年5月 当社取締役(現任)	(注)3	-
監査役 (常勤)		久保山 浩樹	昭和44年7月2日生	平成7年12月 当社入社 平成8年1月 当社香港駐在員事務所所長 平成10年6月 当社取締役 株式会社サンエス取締役 平成19年3月 株式会社ケー・ディー・システム営業部長 平成22年3月 当社SP営業部長 平成26年3月 当社執行役員SP営業部長 平成27年2月 当社プロジェクト事業部長 平成27年5月 当社監査役(現任)	(注)5	10,367
監査役 (非常勤)		菅生 新	昭和34年8月8日生	平成2年6月 有限会社サクセス大阪入社 平成5年11月 株式会社エグゼクティブ大阪設立 代表取締役(現任) 平成13年6月 株式会社エフアンドエム 監査役(現任) 平成14年6月 当社監査役(現任) 平成25年11月 夢の街創造委員会株式会社 取締役(現任)	(注)4	886
監査役 (非常勤)		出原 敏	昭和23年4月19日生	昭和47年4月 野村證券株式会社入社 平成4年6月 同社大阪支店公開引受部次長 平成20年5月 当社監査役(現任) 平成22年8月 東洋炭素株式会社監査役	(注)4	-
				計		217,535

(注)1.取締役 今里 政彦及び堀 政哉は、社外取締役であります。
2.監査役 菅生 新及び出原 敏は、社外監査役であります。
3.平成27年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.平成24年5月19日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.平成27年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.経営体制の強化、経営効率の向上並びに内部統制の充実と体制づくりを図ることを目的として、代表取締役並びに業務執行取締役の執行機能の補佐強化のために、執行役員制度を導入しております。