有価証券報告書-第27期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

男性 8名 女性 0名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役 社長		八百 博徳	昭和36年9月30日生	昭和57年5月 株式会社銀座商事入社 平成3年3月 当社入社 平成4年5月 当社常務取締役商品部長 平成14年11月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長 平成21年9月 SKJ USA,INC.取締役社長(現任) 平成24年3月 当社常務取締役グループ統括 平成25年9月 当社代表取締役専務 平成25年9月 株式会社サンエス専務取締役 平成25年9月 株式会社ケー・ディー・システム 専務取締役 平成26年4月 当社代表取締役社長(現任) 平成26年5月 株式会社サンエス 代表取締役社長 平成26年5月 株式会社ケー・ディー・システム 代表取締役社長	(注)3	160,556
常務取締役		松田 忠夫	昭和29年8月7日生	昭和53年4月 株式会社三和銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行 平成8年5月 夙川支店長 平成10年5月 草津支店長 平成12年5月 瓦町法人営業第2部長 平成14年2月 株式会社UFJ銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)京都法人営業第3部長 平成17年12月 日本レイト株式会社常務取締役 平成21年5月 エムケイ株式会社専務取締役 平成25年12月 当社顧問 平成26年5月 当社常務取締役経営戦略担当 平成26年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役 平成28年5月 当社常務取締役経営戦略・管理部門担当(現任)	(注)3	30,000
取締役	営業統括 部長	吉田 昌稔	昭和28年5月31日生	昭和62年10月 株式会社カプコン入社 平成11年4月 同社常務取締役 平成16年5月 株式会社バンプレスト入社 平成16年6月 同社AM事業部取締役 平成19年4月 株式会社ウィズ入社 平成19年8月 同社取締役 平成19年10月 株式会社ウィズダム代表取締役 平成23年3月 当社入社執行役員 平成25年3月 当社執行役員グループ事業開発部長 平成26年5月 当社取締役営業統括部長(現任) 平成26年5月 株式会社サンエス取締役 平成26年5月 株式会社ケー・ディー・システム 取締役	(注)3	3,000
取締役 (非常勤)		今里 政彦	昭和20年7月31日生	昭和43年4月 日本開発銀行(現株式会社日本政策投資銀行)入行 平成2年3月 同行ニューヨーク事務所所長 平成6年3月 同行設備投資研究所副所長 平成8年6月 株式会社阪神ホテルシステムズ常務取締役 平成13年6月 阪神電気鉄道株式会社常勤監査役 平成23年6月 同社顧問 平成23年7月 当社顧問 平成27年5月 当社取締役(現任)	(注)3	1,415
取締役 (非常勤)		堀 政哉	昭和49年7月5日生	平成9年4月 労働省(現厚生労働省)入省 平成16年10月 弁護士登録 塩路法律事務所入所 平成23年4月 堀政哉法律事務所開設(現任) 平成27年5月 当社取締役(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役 (常勤)		久保山 浩樹	昭和44年7月2日生	平成7年12月 当社入社 平成8年1月 当社香港駐在員事務所所長 平成10年6月 当社取締役 株式会社サンエス取締役 平成19年3月 株式会社ケー・ディー・システム営業部長 平成22年3月 当社SP営業部長 平成26年3月 当社執行役員SP営業部長 平成27年2月 当社プロジェクト事業部長 平成27年5月 当社監査役(現任)	(注)4	15,867
監査役 (非常勤)		出原 敏	昭和23年4月19日生	昭和47年4月 野村證券株式会社入社 平成4年6月 同社大阪支店公開引受部次長 平成20年5月 当社監査役(現任) 平成27年9月 株式会社ニプロ監査役(現任)	(注)5	-
監査役 (非常勤)		吉澤 伸幸	昭和28年9月6日生	昭和55年4月 株式会社ナムコ入社 平成18年4月 株式会社バンダイナムコゲームス に転籍 平成22年11月 ダントー株式会社入社 平成23年3月 同社取締役 平成24年3月 ダントーホールディングス株式会社取締役 平成27年1月 株式会社エイティング経営企画部長代理(現任) 平成28年5月 当社監査役(現任)	(注)5	-
				計		210,838

(注)1.取締役 今里 政彦及び堀 政哉は、社外取締役であります。
2.監査役 出原 敏及び吉澤 伸幸は、社外監査役であります。
3.平成28年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.平成27年5月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.平成28年5月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.経営体制の強化、経営効率の向上並びに内部統制の充実と体制づくりを図ることを目的として、代表取締役並びに業務執行取締役の執行機能の補佐強化のために、執行役員制度を導入しております。