有価証券報告書-第22期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
国内連結会社
・・定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物 (建物附属設備は除く) については、定額法によっております。
在外連結子会社
・・定額法によっております。
② 無形固定資産 (リース資産を除く)
国内連結会社
・・定額法によっております。ただし、自社利用目的のソフトウェアについては社内における利用可能期間 (5年) にもとづく定額法によっております。
在外連結子会社
・・定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
・・自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産
・・リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。