仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 8429万
- 2019年3月31日 +463.15%
- 4億7472万
個別
- 2018年3月31日
- 8270万
- 2019年3月31日 +469.52%
- 4億7104万
有報情報
- #1 たな卸資産の注記(連結)
- ※1 たな卸資産の内訳は、次のとおりであります。2019/06/21 15:53
前連結会計年度(2018年3月31日) 当連結会計年度(2019年3月31日) 商品 39,933 千円 97,452 千円 仕掛品 84,298 474,720 貯蔵品 33,976 25,914 - #2 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- 仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/06/21 15:53 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。財政状態及び経営成績の分析は、連結会計年度末現在で行っており、見積りについては見積りを必要とする事象及び見積りに与える要因を把握した上で適切な仮定を設定して評価を行っております。2019/06/21 15:53
連結財務諸表の作成にあたり、有価証券、たな卸資産、固定資産に関しては、重要な会計方針により継続的な評価を行っております。時価のある有価証券は連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法によっており、たな卸資産のうち商品・貯蔵品は移動平均法に基づく原価法、仕掛品は個別法に基づく原価法によっております。固定資産のうち無形固定資産は一定の償却期間を見積り費用配分するほか、資産性の判定を行って適切に処理しております。
なお、重要な会計方針のうち、見積りや仮定等により連結財務諸表に重要な影響を与えると考えている項目は次のとおりであります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2019/06/21 15:53
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法に基づく原価法によっております。2019/06/21 15:53