仕掛品
連結
- 2020年3月31日
- 6億2855万
- 2021年3月31日 +31.88%
- 8億2891万
個別
- 2020年3月31日
- 6億2247万
- 2021年3月31日 +32.36%
- 8億2393万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2021/06/18 16:23
仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 たな卸資産の内訳は、次のとおりであります。2021/06/18 16:23
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 商品 234,999 千円 156,873 千円 仕掛品 628,555 828,915 貯蔵品 26,486 20,354 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの連結財務諸表は、わが国において一般に公正妥当と認められる会計基準に基づき作成されております。財政状態および経営成績の分析は、連結会計年度末現在で行っており、見積りについては見積りを必要とする事象および見積りに与える要因を把握した上で適切な仮定を設定して評価を行っております。2021/06/18 16:23
連結財務諸表の作成にあたり、有価証券、たな卸資産、固定資産に関しては、重要な会計方針により継続的な評価を行っております。時価のある有価証券は連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法によっており、たな卸資産のうち商品・貯蔵品は移動平均法に基づく原価法、仕掛品は個別法に基づく原価法によっております。固定資産のうち無形固定資産は一定の償却期間を見積り費用配分するほか、資産性の判定を行って適切に処理しております。
会計上の見積りを行うに際し、今般の新型コロナウイルス感染拡大が今後の見通しに与える影響について検討した結果、当社の受注は堅調であり、開発・保守業務のリモートワークや分散運営も良好に行われていることから、見積りに重要な影響を与える変動は見込まれておりません。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 子会社株式および関連会社株式
移動平均法に基づく原価法によっております。2021/06/18 16:23