音通(7647)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 21億7958万
- 2009年3月31日 -2.15%
- 21億3275万
- 2010年3月31日 -3.68%
- 20億5420万
- 2010年12月31日 -7.32%
- 19億384万
- 2011年3月31日 -3.36%
- 18億3979万
- 2011年6月30日 -2.07%
- 18億163万
- 2011年9月30日 -2.44%
- 17億5762万
- 2011年12月31日 +1.92%
- 17億9138万
- 2012年3月31日 -1.6%
- 17億6264万
- 2012年6月30日 -2.13%
- 17億2502万
- 2012年9月30日 -2.05%
- 16億8964万
- 2012年12月31日 -2.31%
- 16億5054万
- 2013年3月31日 -3.13%
- 15億9888万
- 2013年6月30日 -2.2%
- 15億6375万
- 2013年9月30日 -0.21%
- 15億6050万
- 2013年12月31日 -0.31%
- 15億5562万
- 2014年3月31日 -1.76%
- 15億2831万
- 2014年6月30日 +1.25%
- 15億4741万
- 2014年9月30日 -3.27%
- 14億9679万
- 2014年12月31日 +0.82%
- 15億909万
- 2015年3月31日 -1.75%
- 14億8261万
- 2015年6月30日 -0.7%
- 14億7222万
- 2015年9月30日 +0.08%
- 14億7339万
- 2015年12月31日 -3.59%
- 14億2049万
- 2016年3月31日 -1.97%
- 13億9258万
- 2016年6月30日 -2.22%
- 13億6162万
- 2016年9月30日 -0.58%
- 13億5374万
- 2016年12月31日 +3.26%
- 13億9789万
- 2017年3月31日 -2.9%
- 13億5733万
- 2017年6月30日 -0.63%
- 13億4874万
- 2017年9月30日 +10.28%
- 14億8741万
- 2017年12月31日 -1.04%
- 14億7195万
- 2018年3月31日 +2.29%
- 15億567万
- 2018年6月30日 -2.32%
- 14億7072万
- 2018年9月30日 +0.5%
- 14億7810万
- 2018年12月31日 +0.62%
- 14億8726万
- 2019年3月31日 +4.58%
- 15億5537万
- 2019年6月30日 -0.47%
- 15億4801万
- 2019年9月30日 +6.69%
- 16億5162万
- 2019年12月31日 +19.51%
- 19億7378万
- 2020年3月31日 -13.42%
- 17億888万
- 2020年6月30日 +1.08%
- 17億2730万
- 2020年9月30日 -2.46%
- 16億8476万
- 2020年12月31日 -1.4%
- 16億6122万
- 2021年3月31日 -2.3%
- 16億2305万
- 2021年6月30日 -2.04%
- 15億8995万
- 2021年9月30日 -13.93%
- 13億6851万
- 2021年12月31日 -31.87%
- 9億3234万
- 2022年3月31日 -7.31%
- 8億6420万
- 2022年6月30日 -2.35%
- 8億4390万
- 2022年9月30日 -2.33%
- 8億2420万
- 2022年12月31日 -2.3%
- 8億522万
- 2023年3月31日 +1.24%
- 8億1521万
- 2023年6月30日 -2.27%
- 7億9675万
- 2023年9月30日 -2.32%
- 7億7824万
- 2023年12月31日 -2.13%
- 7億6166万
- 2024年3月31日 -6.68%
- 7億1078万
- 2024年6月30日 -2.48%
- 6億9316万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2024/06/21 15:56
②無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3~47年 賃貸資産 2~47年 その他 2~12年
定額法を採用しております。 - #2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2024/06/21 15:56
(2)無形固定資産(リース資産を除く)建物及び構築物 3~47年 賃貸資産 2~47年 その他 2~6年
定額法を採用しております。