有価証券報告書-第43期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
「営業外収益」の「物品賃貸料収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「その他」に含めていた1,723千円を「物品賃貸料収入」として組替えております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「助成金収入」及び「営業外費用」の「雑損失」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においてはそれぞれ「営業外収益」、「営業外費用」の「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「助成金収入」に表示していた4,562千円は「営業外収益」の「その他」として、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた330千円は「営業外費用」の「その他」として組み替えております。
(連結損益計算書)
「営業外収益」の「物品賃貸料収入」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「その他」に含めていた1,723千円を「物品賃貸料収入」として組替えております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「助成金収入」及び「営業外費用」の「雑損失」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度においてはそれぞれ「営業外収益」、「営業外費用」の「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結損益計算書の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において「営業外収益」の「助成金収入」に表示していた4,562千円は「営業外収益」の「その他」として、「営業外費用」の「雑損失」に表示していた330千円は「営業外費用」の「その他」として組み替えております。