- 2689
- 2026/10/09
- 時価
- 119億円
- PER
- 10.15倍
- 2010年以降
- 4.76-27.98倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.86倍
- 2010年以降
- 0.74-3.64倍
(2010-2026年) - 配当
- 4.2%
- ROE
- 8.98%
- ROA
- 2.38%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
オルバディーブイエックスヘルスケア(2689)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2012年6月30日
- 1374万
- 2012年9月30日 +111.35%
- 2904万
- 2012年12月31日 -49.2%
- 1475万
- 2013年3月31日 +89.14%
- 2790万
- 2013年6月30日 -44.83%
- 1539万
- 2013年9月30日 +97.96%
- 3047万
- 2013年12月31日 -50.87%
- 1497万
- 2014年3月31日 +113.86%
- 3202万
- 2014年6月30日 -35.98%
- 2049万
- 2014年9月30日 +100%
- 4099万
- 2014年12月31日 -45.97%
- 2215万
- 2015年3月31日 +100%
- 4430万
- 2015年6月30日 -43.36%
- 2509万
- 2015年9月30日 +100%
- 5018万
- 2015年12月31日 -45.35%
- 2742万
- 2016年3月31日 +97.6%
- 5420万
- 2016年6月30日 -48.65%
- 2783万
- 2016年9月30日 +97.64%
- 5500万
- 2016年12月31日 -46.04%
- 2968万
- 2017年3月31日 +100%
- 5936万
- 2017年6月30日 -44.63%
- 3287万
- 2017年9月30日 +100%
- 6574万
- 2017年12月31日 -48.48%
- 3387万
- 2018年3月31日 +100%
- 6774万
- 2018年6月30日 -54.54%
- 3079万
- 2018年9月30日 +100%
- 6159万
- 2018年12月31日 -44.85%
- 3396万
- 2019年3月31日 +100%
- 6793万
- 2019年6月30日 -49.75%
- 3413万
- 2019年9月30日 +102.14%
- 6900万
- 2019年12月31日 -47.99%
- 3588万
- 2020年3月31日 +100%
- 7177万
- 2020年6月30日 -49.08%
- 3654万
- 2020年9月30日 +93.76%
- 7081万
- 2020年12月31日 -50.17%
- 3528万
- 2021年3月31日 +97.53%
- 6970万
- 2021年6月30日 -49.37%
- 3529万
- 2021年9月30日 +100.07%
- 7060万
- 2021年12月31日 -49.98%
- 3531万
- 2022年3月31日 +100%
- 7062万
- 2022年6月30日 -49.89%
- 3539万
- 2022年9月30日 +102.43%
- 7164万
- 2022年12月31日 -49.67%
- 3605万
- 2023年3月31日 +101.49%
- 7265万
- 2023年6月30日 -49.63%
- 3659万
- 2023年9月30日 +103.43%
- 7444万
- 2023年12月31日 -48.75%
- 3815万
- 2024年3月31日 +99.02%
- 7593万
- 2024年6月30日 -50.22%
- 3780万
- 2024年9月30日 +104.95%
- 7747万
- 2024年12月31日 -49.21%
- 3935万
- 2025年3月31日 +108.86%
- 8218万
- 2025年6月30日 -47.45%
- 4318万
- 2025年9月30日 +100.18%
- 8645万
- 2025年12月31日 -50.22%
- 4303万
- 2026年3月31日 +100.85%
- 8643万
- 2026年6月30日 -50.17%
- 4306万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品
主として移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっています。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっています。
主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 5年~17年
工具、器具及び備品 2年~20年2026/09/28 10:00 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/09/28 10:00
(注)1.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年6月30日) 当連結会計年度(2026年6月30日) (繰延税金資産) 賞与引当金及び未払賞与 166,271千円 173,183千円 未払賞与社会保険料 24,018千円 25,140千円
前連結会計年度(2025年6月30日) (千円) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 非連結子会社名
該当事項はありません。
2 持分法の適用に関する事項
① 持分法適用の非連結子会社数
該当事項はありません。2026/09/28 10:00