建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
主に定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2014/03/31 13:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日)	当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	729千円	56千円
工具、器具及び備品	51	218

2014/03/31 13:09

#3 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別内訳

	前事業年度(平成24年12月31日)	当事業年度(平成25年12月31日)
その他有価証券評価差額金	―	1,064
建物(資産除去債務)	―	2,012
小計	―	3,077

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差額の原因となった主要な項目別内訳

2014/03/31 13:09

#4 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成24年12月31日)	当連結会計年度(平成25年12月31日)
その他有価証券評価差額金	―	1,064
建物(資産除去債務)	―	2,012
その他	―	223

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2014/03/31 13:09

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
国内会社は定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については定額法によっております。在外子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

2014/03/31 13:09