エレマテック（2715）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 8億9900万
2009年3月31日 -8.57%: 8億2200万
2010年3月31日 +0.97%: 8億3000万
2010年12月31日 -5.66%: 7億8300万
2011年3月31日 -5.75%: 7億3800万
2011年6月30日 -2.03%: 7億2300万
2011年9月30日 +17.01%: 8億4600万
2011年12月31日 -2.01%: 8億2900万
2012年3月31日 -1.57%: 8億1600万
2012年6月30日 -1.59%: 8億300万
2012年9月30日 -1.12%: 7億9400万
2012年12月31日 -0.63%: 7億8900万
2013年3月31日 +1.14%: 7億9800万
2013年6月30日 -1.13%: 7億8900万
2013年9月30日 -1.39%: 7億7800万
2013年12月31日 -0.64%: 7億7300万
2014年3月31日 -1.16%: 7億6400万
2014年6月30日 -2.36%: 7億4600万
2014年9月30日 +0.54%: 7億5000万
2014年12月31日 +2.8%: 7億7100万
2015年3月31日 +2.2%: 7億8800万
2015年6月30日 -0.89%: 7億8100万
2015年9月30日 -1.92%: 7億6600万
2015年12月31日 -0.78%: 7億6000万
2016年3月31日 -1.18%: 7億5100万
2016年6月30日 +0.67%: 7億5600万
2016年9月30日 -2.25%: 7億3900万
2016年12月31日 -1.08%: 7億3100万
2017年3月31日 -1.5%: 7億2000万
2017年6月30日 -1.39%: 7億1000万
2017年9月30日 -0.56%: 7億600万
2017年12月31日 -0.57%: 7億200万
2018年3月31日 ±0%: 7億200万
2018年6月30日 -1.85%: 6億8900万
2018年9月30日 +0.15%: 6億9000万
2018年12月31日 -0.72%: 6億8500万
2019年3月31日 +5.11%: 7億2000万
2019年6月30日 -0.28%: 7億1800万
2019年9月30日 -0.14%: 7億1700万
2019年12月31日 -2.65%: 6億9800万
2020年3月31日 -1.29%: 6億8900万
2020年6月30日 -1.89%: 6億7600万
2020年9月30日 -1.78%: 6億6400万
2020年12月31日 -1.81%: 6億5200万
2021年3月31日 -0.46%: 6億4900万
2021年6月30日 -1.69%: 6億3800万
2021年9月30日 -1.57%: 6億2800万
2021年12月31日 +0.16%: 6億2900万
2022年3月31日 -1.43%: 6億2000万
2022年6月30日 +0.48%: 6億2300万
2022年9月30日 ±0%: 6億2300万
2022年12月31日 +3.21%: 6億4300万
2023年3月31日 -6.69%: 6億
2023年6月30日 +2.33%: 6億1400万
2023年9月30日 -0.16%: 6億1300万
2023年12月31日 +46.17%: 8億9600万
2024年3月31日 +8.48%: 9億7200万

有報情報

#1 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）: (借手側)
当社グループにおける使用権資産に分類されるリース取引は、主に建物及び構築物、機械装置及び運搬具であり、契約には更新オプション、購入選択権及び変動リース料並びにエスカレーション条項は付されておらず、追加借入及び追加リース等のリース契約によって課された制限はありません。
前連結会計年度及び当連結会計年度における使用権資産の増加額、リースに関連する損益及びキャッシュ・アウトフローは、以下のとおりであります。
2024/06/26 15:41
#2 注記事項－初度適用、連結財務諸表（IFRS）（連結）: 表示組替:
日本基準では区分掲記していた「建物及び構築物」、「土地」等の有形固定資産について、IFRSでは「有形固定資産」に組替えて一括して表示しております。また、日本基準では「その他」に含めていたリース資産について、IFRSでは「使用権資産」に組替えて表示しております。
認識及び測定の差異:
2024/06/26 15:41
#3 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）: 土地及び建設仮勘定以外の有形固定資産は、見積耐用年数にわたり主として定額法で減価償却を行っており、主要な見積耐用年数は、次のとおりであります。
建物及び構築物 2-50年
機械装置及び運搬具 2-22年
2024/06/26 15:41