- 2743
- 2026/01/15
- 時価
- 1億円
- PER
- -倍
- 2009年以降
- 赤字-1576.92倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.13倍
- 2009年以降
- 赤字-31.09倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE
- -%
- ROA
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 3億7798万
- 2013年12月31日 +119.51%
- 8億2970万
個別
- 2012年12月31日
- 7億6413万
- 2013年12月31日 +74.78%
- 13億3556万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4.セグメント資産の調整額2,113,892千円は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の現金及び預金や管理部門等にかかる資産であります。2014/03/31 9:02
5.減価償却費の調整額6,826千円は、セグメント資産の調整額に含まれる固定資産の減価償却費であります。
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額20,017千円は、提出会社の管理部門等にかかる設備投資額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ファシリティ関連事業及びラベリング用品の販売等を含んでおります。
2.セグメント利益又は損失の調整額△308,362千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△307,021千円が含まれております。その主なものは報告セグメントに帰属しない提出会社の管理部門等にかかる費用であります。
3.セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
4.セグメント資産の調整額1,177,133千円は、主に報告セグメントに帰属しない提出会社の現金及び預金や管理部門等にかかる資産であります。
5.減価償却費の調整額8,034千円は、セグメント資産の調整額に含まれる固定資産の減価償却費であります。
6.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額7,050千円は、提出会社の管理部門等にかかる設備投資額であります。2014/03/31 9:02 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 3.固定資産の減価償却の方法2014/03/31 9:02
(1)有形固定資産 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。
2014/03/31 9:02前連結会計年度
(自 平成24年1月1日
至 平成24年12月31日)当連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)車両運搬具 55千円 -千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
2014/03/31 9:02前連結会計年度
(自 平成24年1月1日
至 平成24年12月31日)当連結会計年度
(自 平成25年1月1日
至 平成25年12月31日)車両運搬具 3千円 -千円 工具、器具及び備品 677 22 合計 680 22 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2014/03/31 9:02
- #7 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (注)前事業年度及び当事業年度における繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/03/31 9:02
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(平成24年12月31日) 当事業年度(平成25年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 47,270千円 -千円 固定資産-繰延税金資産 75,152 88,081 流動負債-繰延税金負債 - △31,138
- #8 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/03/31 9:02
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 49,237千円 49,062千円 固定資産-繰延税金資産 79,498 50,176 流動負債-繰延税金負債 △297 -
- #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ②固定資産2014/03/31 9:02
当連結会計年度末における固定資産の残高は、829百万円となり、前連結会計年度末に比べ451百万円増加いたしました。これは、繰延税金資産及び投資有価証券が減少した一方で、建設仮勘定が増加したこと等によるものであります。
③流動負債 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/03/31 9:02
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定額法及び定率法を、また、在外連結子会社は当該国の会計基準の規定に基づく定額法を採用しております。