石光商事(2750)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 7億4571万
- 2009年3月31日 -2.74%
- 7億2530万
- 2010年3月31日 -5.41%
- 6億8607万
- 2011年3月31日 +16.84%
- 8億161万
- 2012年3月31日 -6.72%
- 7億4776万
- 2013年3月31日 -6.89%
- 6億9625万
- 2014年3月31日 -7.9%
- 6億4124万
- 2015年3月31日 +0.09%
- 6億4179万
- 2016年3月31日 -2.65%
- 6億2475万
- 2017年3月31日 -4.2%
- 5億9852万
- 2018年3月31日 -2.89%
- 5億8125万
- 2019年3月31日 -6.38%
- 5億4415万
- 2020年3月31日 +80.02%
- 9億7955万
- 2021年3月31日 -5.44%
- 9億2624万
- 2022年3月31日 +3.46%
- 9億5825万
- 2023年3月31日 -3.59%
- 9億2384万
- 2024年3月31日 -6.87%
- 8億6038万
- 2025年3月31日 -7.12%
- 7億9915万
- 2026年3月31日 -6.76%
- 7億4516万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.本社建物の一部を連結会社以外の者へ賃貸しております。2026/06/22 13:48
3.関係会社貸与設備は、国内子会社であるアライドコーヒーロースターズ㈱への工場用地及び建物の貸与であります。
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定率法2026/06/22 13:48
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物及び一部の連結子会社については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/22 13:48
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 1,724 千円 325 千円 機械装置及び運搬具 1,996 千円 509 千円 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保提供資産2026/06/22 13:48
上記に対応する債務前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 定期預金 72,000 千円 72,000 千円 建物及び構築物 793,546 千円 727,388 千円 土地 1,502,472 千円 1,502,472 千円
- #5 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。2026/06/22 13:48
当社グループは、独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として会社別を基礎としてグルーピングを行なっております。なお、資産の処分や事業廃止の意思決定がなされた場合には個々の事業単位でグルーピングを行なっております。場所 用途 種類 金額(千円) 東京都神奈川県(3店舗) 店舗資産 建物及び構築物 14,182 機械装置及び運搬具 76 投資その他の資産の「その他」 2,223
前連結会計年度においては、アライドコーヒーロースターズ㈱の直営店舗において、閉店の意思決定を行ったことにより、帳簿価格を回収可能価額まで減額し、16,482千円を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は将来キャッシュ・フローが見込まれないため、具体的な割引率の算定は行わず、備忘価額をもって評価しております。 - #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 13:48
(注) 1.評価性引当額が54,156千円増加しております。この増加の主な内容は、連結子会社の資産除去債務が増加したことによるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △144,147 千円 △121,115 千円 建物(資産除去債務) △16,028 千円 △55,606 千円 繰延ヘッジ利益 △95 千円 △69,518 千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法2026/06/22 13:48
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。