建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし平成10年4月1日以降取得した建物(付属設備を除く)については、定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～40年
その他 4年～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。2015/10/29 16:54

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2.固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年5月1日至 平成25年4月30日)	当連結会計年度(自 平成25年5月1日至 平成26年4月30日)
	百万円	百万円
建物及び構築物	2	4
ソフトウェア	1	5

2015/10/29 16:54

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物 3～20年
その他 4～10年
また、平成19年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引によるリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(4) 長期前払費用
均等償却によっております。2015/10/29 16:54