- 2751
- 2026/09/07
- 時価
- 542億円
- PER 予
- 16.79倍
- 2010年以降
- 2.77-4725.49倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.59倍
- 2010年以降
- 0.56-923.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.24%
- ROE 予
- 15.42%
- ROA 予
- 9.3%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
流動資産
連結
- 2015年4月30日
- 74億6100万
- 2016年4月30日 +9.95%
- 82億300万
個別
- 2015年4月30日
- 39億1100万
- 2016年4月30日 +16.11%
- 45億4100万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2016/07/25 14:19
流動資産 -百万円 固定資産 170百万円 資産合計 170百万円 流動負債 -百万円 負債合計 -百万円 - #2 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 平成26年6月にキッチンテクノ株式会社、平成27年1月に株式会社きよっぱち総本店を、株式の取得により新たに連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳は以下の通りです。また、キッチンテクノ株式会社と株式会社きょっぱち総本店の取得価額とキッチンテクノ株式会社と株式会社きよっぱち総本店取得による収入(純増)との関係は次の通りです。2016/07/25 14:19
当連結会計年度 (自 平成27年5月1日 至 平成28年4月30日)流動資産 1,575百万円 固定資産 160百万円 のれん 41百万円 流動負債 △1,150百万円 固定負債 △252百万円 非支配株主持分 ―百万円 新規連結子会社株式の取得価額 374百万円 新規連結子会社現金及び現金同等物 536百万円 差引:連結範囲の変更に伴う子会社株式の取得による収入 162百万円
該当事項はありません。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2016/07/25 14:19
(3)法人税等の税率の変更による繰延税金資産および繰延税金負債の修正前事業年度(平成27年4月30日) 当事業年度(平成28年4月30日) 繰延税金資産の純額は、貸借対照表の以下の項目に含まれております。 流動資産 ― 繰延税金資産 89 84 固定資産 ― 繰延税金資産 23 22
「所得税法等の一部を改正する法律」(平成28年法律第15号)および「地方税法等の一部を改正する等の法律」(平成28年法律第13号)が平成28年3月29日成立したことに伴い、当事業年度の繰延税金資産および繰延税金負債の計算(ただし、平成28年4月1日以降解消されるものに限る)に使用した法定実行率は、前事業年度の33.0%から、回収または支払が見込まれる期間が平成28年4月1日から平成30年3月31日までのものは30.8%、平成30年4月1日以降のものについては30.6%にそれぞれ変更されております。 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2016/07/25 14:19
(3)法人税等の税率の変更による繰延税金資産および繰延税金負債の修正前連結会計年度(平成27年4月30日) 当連結会計年度(平成28年4月30日) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。 流動資産 ― 繰延税金資産 128 137 固定資産 ― 繰延税金資産 45 139
「所得税法等の一部を改正する法律」(平成28年法律第15号)および「地方税法等の一部を改正する等の法律」(平成28年法律第13号)が平成28年3月29日成立したことに伴い、当連結会計年度の繰延税金資産および繰延税金負債の計算(ただし、平成28年4月1日以降解消されるものに限る)に使用した法定実行税率は、前連結会計年度の33.0%から、回収または支払が見込まれる期間が平成28年4月1日から平成30年3月31日までのものは30.8%、平成30年4月1日以降のものについては30.6%にそれぞれ変更されております。 - #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (1) 財政状態の分析2016/07/25 14:19
(流動資産)
当連結会計年度末における流動資産の残高は82億3百万円となり、前連結会計年度末に比べて7億41百万円増加いたしました。主因は現金及び預金が6億81百万円、たな卸資産が1億60百万円増加したことによることと、受取手形及び売掛金が1億10百万円減少したことによるものです。