双日(2768)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 41億8800万
- 2009年3月31日 -11.8%
- 36億9400万
- 2010年3月31日 +105.47%
- 75億9000万
- 2011年3月31日 -3.32%
- 73億3800万
- 2012年3月31日 -2.74%
- 71億3700万
- 2013年3月31日 -11.42%
- 63億2200万
- 2014年3月31日 -3.69%
- 60億8900万
- 2015年3月31日 -5.86%
- 57億3200万
- 2016年3月31日 -45.95%
- 30億9800万
- 2017年3月31日 -13.43%
- 26億8200万
- 2018年3月31日 +0.93%
- 27億700万
- 2019年3月31日 +11.67%
- 30億2300万
- 2020年3月31日 +11.78%
- 33億7900万
- 2021年3月31日 +33.09%
- 44億9700万
- 2022年3月31日 +14.79%
- 51億6200万
- 2023年3月31日 -13.12%
- 44億8500万
- 2024年3月31日 +0.87%
- 45億2400万
- 2025年3月31日 +12.67%
- 50億9700万
- 2026年3月31日 -1.8%
- 50億500万
有報情報
- #1 注記事項-リース、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 使用権資産の帳簿価額の原資産別内訳は次のとおりであります。2026/06/09 11:31
なお、前連結会計年度及び当連結会計年度における使用権資産の増加額は、それぞれ10,134百万円及び19,065百万円であります。(単位:百万円) 前連結会計年度末(2025年3月31日) 当連結会計年度末(2026年3月31日) 建物及び構築物 73,522 71,444 機械装置及び運搬具 5,181 6,953
② 借手としてのリースに係る費用、収益、キャッシュ・フロー - #2 注記事項-重要性がある会計方針、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- 有形固定資産は、各構成要素の見積耐用年数にわたり、主として定額法により減価償却を行っており、減価償却費は連結純損益計算書の「原価」及び「販売費及び一般管理費」に計上しております。有形固定資産の見積耐用年数は、主として次のとおりであります。2026/06/09 11:31
減価償却方法、耐用年数及び残存価額は期末日において見直しを行い、必要に応じて改定しております。建物及び構築物 2~80 年 機械装置及び運搬具 2~40 年 工具器具備品 2~30 年
(6) のれん及び無形資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/06/09 11:31
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)