売上総利益
連結
- 2008年3月31日
- 18億3145万
- 2009年3月31日 +2.83%
- 18億8319万
- 2010年3月31日 -9.19%
- 17億1020万
- 2011年3月31日 +8.82%
- 18億6111万
- 2012年3月31日 +7.38%
- 19億9841万
- 2013年3月31日 -5.99%
- 18億7869万
- 2014年3月31日 +12.42%
- 21億1195万
- 2015年3月31日 +17.2%
- 24億7528万
- 2016年3月31日 -3.15%
- 23億9719万
- 2017年3月31日 +18.98%
- 28億5224万
- 2018年3月31日 -26.27%
- 21億301万
- 2019年3月31日 +34.64%
- 28億3139万
- 2020年3月31日 +10.3%
- 31億2290万
- 2021年3月31日 -4.07%
- 29億9589万
- 2022年3月31日 -17.05%
- 24億8512万
個別
- 2008年3月31日
- 15億5906万
- 2009年3月31日 +5.59%
- 16億4624万
- 2010年3月31日 -9.92%
- 14億8291万
- 2011年3月31日 +0.74%
- 14億9387万
- 2012年3月31日 +6.06%
- 15億8440万
- 2013年3月31日 -7.84%
- 14億6023万
- 2014年3月31日 +16.85%
- 17億630万
- 2015年3月31日 +17.62%
- 20億703万
- 2016年3月31日 +6.45%
- 21億3648万
- 2017年3月31日 +9.27%
- 23億3461万
- 2018年3月31日 -36.07%
- 14億9247万
- 2019年3月31日 +47.79%
- 22億566万
- 2020年3月31日 +10.7%
- 24億4177万
- 2021年3月31日 -3.14%
- 23億6520万
- 2022年3月31日 -14.53%
- 20億2152万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況下、当社グループでは引続き時差出勤やテレワーク、WEB会議による商談・打合せを推進する等、積極的な感染防止策を講じつつ営業活動を行って参りました。新開発機やデモ機、テスト装置を充実させ各種の展示会で幅広く紹介する等、受注獲得に注力するとともに、ジョブ型制度の導入や成長分野であるエンジニアリング業務、アフターサービス業務への人員増強等、人事面・管理面の強化も図って参りました。翌期への繰越受注残高は10,450百万円(前連結会計年度比97.2%増)となり、過去最高の受注残高となりました。2022/06/30 9:05
売上高につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響による期首受注残高の減少により、前連結会計年度比1,867百万円減収となりました。損益面におきましては、上記減収に加え、一部低採算の案件があり売上高総利益率が前連結会計年度比0.2ポイント低下し、売上総利益が510百万円減少した結果、営業利益以下の各段階利益も減益となりました。これらの結果、当連結会計年度の売上高は9,418百万円(前連結会計年度比16.5%減)、売上総利益は2,485百万円(同17.0%減)、営業利益は774百万円(同37.9%減)、経常利益は831百万円(同36.0%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は537百万円(同42.5%減)と減収減益となりました。
②キャッシュ・フローの状況