#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 14年～47年
機械及び装置 5年～12年
(2) 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとした定額法によっております。2020/06/30 9:09
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (b)固定資産
当連結会計年度末の固定資産の残高は、3,121百万円となり、66百万円(前連結会計年度末比2.1%)減少しました。これは主として投資有価証券が18百万円(同1.3%)増加しましたが、機械装置及び運搬具(純額)が55百万円(同50.8%)、建物及び構築物(純額)が28百万円(同5.6%)それぞれ減少したことによるものであります。
(c)流動負債
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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ① 有形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/06/30 9:09
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2020/06/30 9:09
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 14年～47年
機械装置及び運搬具 5年～12年
② 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/30 9:09