有価証券報告書-第71期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(付属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 14年～47年
機械及び装置 5年～13年
(2) 無形固定資産(ソフトウエア)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リースに係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとした定額法によっております。