建物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年1月31日
- 5億290万
- 2010年1月31日 +4.01%
- 5億2307万
- 2011年1月31日 -44.57%
- 2億8994万
- 2012年1月31日 -9.4%
- 2億6267万
- 2013年1月31日 -2.23%
- 2億5682万
- 2014年1月31日 -95.09%
- 1261万
- 2015年1月31日 ±0%
- 1261万
- 2016年1月31日 ±0%
- 1261万
- 2017年1月31日 -29.87%
- 884万
- 2018年1月31日 ±0%
- 884万
- 2019年1月31日 +57.7%
- 1394万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産2024/04/26 17:08
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:千円)2024/04/26 17:08
(4)資産のグルーピングの方法建物 788 建物附属設備 7,765 構築物 14,054 機械及び装置 37,129 車両運搬具 9,771 工具、器具及び備品 7,006 建設仮勘定 2,000 のれん 42,418 ソフトウェア 3,529 その他(無形固定資産) 311
当社グループは、独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として貿易事業、アパレル事業(卸売・ライセンス)および不動産関連サービス事業を単位としてグルーピングを行っております。ただし、本社については共有資産としてグルーピングを行っております。 - #3 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 2.連結貸借対照表に計上しているもの以外の資産除去債務2024/04/26 17:08
当社は、建物賃貸借契約に基づき使用する本社建物において退去時における原状回復に係る債務を有しておりますが、原状回復を行う必要性が不透明である状況から資産除去債務を合理的に見積もることが困難なため、当該債務に見合う資産除去債務を計上しておりません。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ① 有形固定資産2024/04/26 17:08
定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1 日以降に取得した建物附属設備については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。