構築物(純額)
個別
- 2018年5月31日
- 296万
- 2019年5月31日 -18.24%
- 242万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 5.上記の本社設備には下記の賃貸設備を含んでおります。2019/08/26 10:52
(2)在外子会社(2019年5月31日現在)所在地 会社名 セグメントの名称 建物及び構築物(千円) 土地(千円)(面積㎡) 愛知県岡崎市 ㈱ユピテル 全社(共通) 43,856 180,262(3,314.26) 名古屋市中区 (一財)日本海洋レジャー安全・振興協会他 全社(共通) 6,810 131,364(165.00)
- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3~50年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/08/26 10:52 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、原則として、事業資産については事業部を基準としてグルーピングを行っております。2019/08/26 10:52
前連結会計年度において、売却の決定がなされた売却予定資産について、回収可能価額が帳簿価額を下回った資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(112,327千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物8,804千円、土地103,523千円であります。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- イ 有形固定資産2019/08/26 10:52
建物及び構築物 当社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、連結子会社は、定額法を採用しております。
その他 定率法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法を採用しております。2019/08/26 10:52
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
建物及び構築物 当社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、連結子会社は、定額法を採用しております。
その他 定率法
但し連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/08/26 10:52