3321 ミタチ産業

3321
2024/09/18
時価
89億円
PER 予
7.15倍
2010年以降
赤字-31.67倍
(2010-2024年)
PBR
0.98倍
2010年以降
0.36-2.06倍
(2010-2024年)
配当 予
4.46%
ROE 予
13.73%
ROA 予
9.28%
資料
Link
CSV,JSON

構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年5月31日
239万
2009年5月31日 -12.51%
209万
2010年5月31日 -12.57%
182万
2011年5月31日 -12.63%
159万
2012年5月31日 -3.44%
154万
2013年5月31日 -12.96%
134万
2014年5月31日 -12.66%
117万
2015年5月31日 -12.02%
103万
2016年5月31日 -12.11%
90万
2017年5月31日 -12.13%
79万
2018年5月31日 +271.52%
296万
2019年5月31日 -18.24%
242万
2020年5月31日 -18.3%
197万
2021年5月31日 -18%
162万
2022年5月31日 -17.39%
134万
2023年5月31日 -17.24%
110万
2024年5月31日 -20.29%
88万

有報情報

#1 主要な設備の状況
5.上記の本社設備には下記の賃貸設備を含んでおります。
所在地会社名セグメントの名称建物及び構築物(千円)土地(千円)(面積㎡)
愛知県岡崎市㈱ユピテル全社(共通)26,777180,116(3,311.58)
名古屋市中区(一財)日本海洋レジャー安全・振興協会他全社(共通)3,3397,734(21.00)
(2)在外子会社(2024年5月31日現在)
2024/08/26 9:25
#2 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物 当社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、連結子会社は、定額法を採用しております。
その他 定率法
但し連結子会社は定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、一部の在外連結子会社については、国際財務報告基準に基づき財務諸表を作成しており国際財務報告基準第16号「リース」(以下{IFRS第16号」という。)を適用しております。IFRS第16号により、リースの借手については、原則として全てのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産計上された使用権資産の減価償却方法は定額法によっております。2024/08/26 9:25
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物 当社は、定率法(但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用し、連結子会社は、定額法を採用しております。
その他 定率法
2024/08/26 9:25
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2024/08/26 9:25