訂正有価証券報告書-第17期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

2 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産 定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ・・・・・・・ ・・・・3～17年
工具、器具及び備品・・・・・・・4年
無形固定資産 自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。