訂正有価証券報告書-第17期(平成26年10月1日-平成27年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産 (リース資産を除く)
定率法(平成10年4月1日以降に取得した建物及びホテル事業に係る有形固定資産については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 ・・・・・・・ 3～38年
信託建物及び信託構築物・・・・10～39年
機械装置及び運搬具・・・・・・・5～6年
信託機械装置及び信託運搬具・・・・15年
その他・・・・・・・・・・・・・3～8年
② 無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法によっております。