建物(純額)
個別
- 2012年12月31日
- 6億2015万
- 2013年12月31日 -6.92%
- 5億7723万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 建物の一部を、子会社であるクリヤマ㈱、KOC㈱、また持分法適用関連会社である王子ゴム化成㈱に賃貸しております。2014/03/31 16:02
2 建物及び土地を、子会社であるクリヤマ㈱及び持分法適用関連会社である王子ゴム化成㈱に賃貸しております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法)によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 3~50年
構築物 7~60年
工具、器具及び備品 3~6年
(2)無形固定資産
定額法によっております。2014/03/31 16:02 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2014/03/31 16:02
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 426千円 -千円 合計 426 - - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2014/03/31 16:02
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 17千円 -千円 機械装置及び運搬具 1,121 - - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2014/03/31 16:02
前連結会計年度(自 平成24年1月1日至 平成24年12月31日) 当連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 建物及び構築物 3,558千円 -千円 機械装置及び運搬具 462 0 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- (イ)担保に供している資産2014/03/31 16:02
(ロ)上記に対応する債務前連結会計年度(平成24年12月31日) 当連結会計年度(平成25年12月31日) 建物及び構築物 393,454千円 371,372千円 土地 409,977 409,977
- #7 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1. 当期増加額のうち主なものは以下のとおりである。2014/03/31 16:02
(注)2. 当期減少額のうち主なものは以下のとおりである。資産の種類 内容及び金額 建物 桜ノ宮プール改修工事 10,320千円 無形固定資産その他 商標権取得 1,810千円
資産の種類 内容及び金額 建物 クリヤマ株式会社へ賃貸事業拠点資産売却 32,959千円 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成24年1月1日 至 平成24年12月31日)2014/03/31 16:02
(グルーピングの方法)用途 場所 種類 減損損失(千円) 売却予定資産(当社旧加古川営業所) 兵庫県加古川市 土地・建物及び構築物 5,762 合計 5,762
当社グループは資産を用途により事業資産、賃貸用資産及び遊休資産に分類しております。また、事業資産については各社・支店等の管理会計上の区分に基づき、賃貸用資産及び遊休資産は個別物件単位でグルーピングしております。 - #9 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの資金需要は主に大きく分けて運転資金需要と設備資金需要の二つがあります。2014/03/31 16:02
運転資金需要のうち主なものは商社として機能するための商品の仕入、製造子会社では製品を製造するための材料仕入、製造費、共通するものとして販売費及び一般管理費等の営業費用によるものであります。また、設備資金需要としましては、主に工場設立などによる建物や機械装置等固定資産購入によるものであります。
③ 財務政策 - #10 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~60年
機械装置及び運搬具 2~11年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/03/31 16:02