- 3024
- 2026/09/08
- 時価
- 46億円
- PER 予
- 8.26倍
- 2010年以降
- 赤字-640.24倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.79倍
- 2010年以降
- 0.41-1.2倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.69%
- ROE 予
- 9.53%
- ROA 予
- 2.55%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年3月31日
- 38億5496万
- 2014年3月31日 +0.01%
- 38億5534万
個別
- 2013年3月31日
- 41億7365万
- 2014年3月31日 -4.71%
- 39億7688万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2014/12/02 10:58
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- なお、取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法によっております。2014/12/02 10:58
当連結会計年度(平成26年3月31日) - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2014/12/02 10:58
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2014/12/02 10:58前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)機械装置及び運搬具 1,006千円 -千円 計 1,006千円 -千円 - #5 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2014/12/02 10:58前連結会計年度
(自 平成24年4月1日
至 平成25年3月31日)当連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成26年3月31日)建物及び構築物 429千円 -千円 機械装置及び運搬具 303千円 0千円 その他(工具、器具及び備品) 218千円 61千円 計 951千円 61千円 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 物の当期増加は、本社の便所改修工事等によるものです。
2 工具器具及び備品の当期増加は、TV会議システム等によるものです。
3 工具器具及び備品の当期減少は、仙台営業所のエアコンの廃棄等によるものです。
4 リース資産(有形固定資産)の当期増加は、厚木営業所のホイストクレーン取得によるものです。
5 ソフトウェアの当期増加は、本社の連結納税システム一式の取得等によるものです。
6 リース資産(無形固定資産)の当期増加は、本社の新販売管理システムのカスタマイズによるものです
7 「当期末減価償却累計額又は償却累計額」欄には、減損損失累計額が含まれております。2014/12/02 10:58 - #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 当連結会計年度における繰延税金資産の純額は連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2014/12/02 10:58
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年3月31日) 当連結会計年度(平成26年3月31日) 流動資産-繰延税金資産 132,047千円 174,344千円 固定資産-繰延税金資産 260,155千円 247,140千円
- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当連結会計年度末の流動資産の残高は、前連結会計年度末に比べて698百万円増加し、流動資産合計で9,772百万円となりました。この主な要因は、受取手形及び売掛金が317百万円、商品及び製品が248百万円増加したこと等によるものです。2014/12/02 10:58
当連結会計年度末の固定資産の残高は、前連結会計年度末に比べて0百万円増加し、固定資産合計で3,855百万円となりました。この主な要因は、投資有価証券が26百万円増加、建物及び構築物が16百万円減少したこと等によるものです。
(負債の部) - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2014/12/02 10:58
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備は除く)については、定額法を採用しております。