減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2億4300万
- 2014年3月31日 +124.28%
- 5億4500万
- 2015年3月31日 -10.28%
- 4億8900万
- 2016年3月31日 +17.59%
- 5億7500万
- 2017年3月31日 +26.26%
- 7億2600万
- 2018年3月31日 +1.38%
- 7億3600万
- 2019年3月31日 +3.67%
- 7億6300万
- 2020年3月31日 +9.57%
- 8億3600万
- 2021年3月31日 -1.44%
- 8億2400万
- 2022年3月31日 +9.83%
- 9億500万
個別
- 2013年3月31日
- 1億7900万
- 2014年3月31日 -43.02%
- 1億200万
- 2015年3月31日 -79.41%
- 2100万
- 2016年3月31日 +38.1%
- 2900万
- 2017年3月31日 +75.86%
- 5100万
- 2018年3月31日 -11.76%
- 4500万
- 2019年3月31日 +4.44%
- 4700万
- 2020年3月31日 +8.51%
- 5100万
- 2021年3月31日 +21.57%
- 6200万
- 2022年3月31日 -27.42%
- 4500万
- 2023年3月31日 ±0%
- 4500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- (表示方法の変更)2023/06/22 13:57
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりました「法定福利費」「事務委託料」「賃借料」「減価償却費」及び「のれん償却額」は表示科目の見直しを行った結果、当連結会計年度において主要な費目として表示しておりません。なお、前連結会計年度の「法定福利費」は812百万円、「事務委託料」は1,114百万円、「賃借料」は513百万円、「減価償却費」は905百万円及び「のれん償却額」は640百万円であります。 - #2 事業等のリスク
- また、輸入取引の増加は、国内取引との比較で仕入債務回転期間が短縮される傾向があり、仕入債務の減少につながる可能性があります。2023/06/22 13:57
当社グループの営業活動によるキャッシュ・フローの実績は、当連結会計年度は226百万円の増加、前連結会計年度は3,329百万円の減少となっております。当連結会計年度は税金等調整前当期純利益と仕入債務の減少、棚卸資産の増加、売上債権等の増加等がある一方、減価償却費及びのれん償却額等の増加により、前期に比べ3,555百万円の増加となりました。
当社グループは、引続き商社流通における電子材料・半導体、及び製造セグメントにおける装置材料並びに金属加工事業等、収益力が見込める分野を強化することにより安定的なキャッシュ・フローに努めてまいりますが、今後も市況の変動や需給のバランス等により当社グループの期末の売上債権残高、棚卸資産残高、及び仕入債務残高が前期末との比較において変動した場合には、営業活動によるキャッシュ・フローが大きく変動する可能性があります。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況は次のとおりであります。2023/06/22 13:57
(3)仕入及び販売の実績キャッシュ・フローの状況 営業活動によるキャッシュ・フロー 営業活動によるキャッシュ・フローは226百万円の増加(前期比3,555百万円の増加)となりました。主な増加要因は税金等調整前当期純利益8,473百万円、及びのれん償却を含む減価償却費等4,851百万円であります。また主な減少要因は法人税等の支払額4,961百万円、仕入債務の減少額4,537百万円、棚卸資産の増加額3,924百万円、及び連結子会社の株式取得に伴う負ののれん発生益346百万円であります。 投資活動によるキャッシュ・フロー 投資活動によるキャッシュ・フローは7,045百万円の減少(前期比3,788百万円の減少)となりました。主な増加要因は投資有価証券の売却による収入157百万円であります。また主な減少要因は製造子会社を中心とした設備増強に伴う有形及び無形固定資産の取得による支出4,790百万円、連結範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出2,030百万円、及び投資有価証券の取得による支出476百万円であります。
①仕入実績