建物(純額)
個別
- 2013年3月31日
- 2100万
- 2014年3月31日 -19.05%
- 1700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.アドバンスト マテリアル ジャパン株式会社の設備の状況には同社の子会社である北京愛徳旺斯貿易有限公司、及びADVANCED MATERIAL TRADING PTE.LTD.の事務所設備等を含んでおります。2014/07/04 14:31
5.アルコニックス・オオバ株式会社の子会社である大羽精研株式会社は平成25年9月30日に、大羽精研株式会社を存続会社とする吸収合併により消滅し、当社の連結子会社としたことから同社の建物及び事務所用備品、生産設備が当社グループの設備となりました。
6.当連結会計年度において、当社はアルミリサイクル株式会社より大阪アルミセンター事業を譲受け、当社の連結子会社である大阪アルミセンター株式会社に承継いたしました。これにより同社の建物及び事務所用備品、作業ヤード並びに設備が当社グループの設備となりました。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2014/07/04 14:31 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~20年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2014/07/04 14:31