建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

4.アドバンスト マテリアル ジャパン株式会社の設備の状況には同社の子会社である北京愛徳旺斯貿易有限公司、及びADVANCED MATERIAL TRADING PTE.LTD.の事務所設備等を含んでおります。
5.アルミ銅センター株式会社は平成26年9月1日付で商号を大阪アルミセンター株式会社から変更いたしました。また同社は当連結会計年度において株式会社稲田商会並びにその子会社である株式会社大幸商会より銅スクラップ等の事業を譲受けました。これにより同社の建物及び事務所用備品、作業ヤード並びに設備が増加いたしました。
(3)在外子会社

2015/06/24 9:53

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/24 9:53

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物
機械装置及び運搬具

2015/06/24 9:53

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～20年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2015/06/24 9:53