建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く。)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2016/06/24 9:52

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物
機械装置及び運搬具

2016/06/24 9:52

#3 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(注1)連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額であります。
(注2)賃貸等不動産の当連結会計年度増減額の主な内訳は当連結会計年度に連結子会社化した平和金属株式会社が保有する賃貸マンションの土地並びに建物等の増加97百万円であります。
(注3)当連結会計年度末の時価は、外部の不動産鑑定人による鑑定評価額であります。ただし、第三者からの取得時や直近の評価時点から、一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に重要な変動が生じていない場合には、当該評価額や指標を用いて調整した金額によっております。

2016/06/24 9:52

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 1～20年
工具、器具及び備品 2～20年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2016/06/24 9:52