建物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 4500万
- 2020年3月31日 +13.33%
- 5100万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 4.アドバンスト マテリアル ジャパン株式会社の設備の状況には同社の子会社である北京愛徳旺斯貿易有限公司、及びADVANCED MATERIAL TRADING PTE.LTD.の事務所設備等を含んでおります。2020/06/25 10:22
5.マークテック株式会社の設備の状況には同社の海外法人5社及び国内法人1社の建物及び事務所内備品、生産設備等を含んでおります。
6.東北化工株式会社の設備の状況には同社の海外法人1社の建物及び事務所内備品、生産設備を含んでおります。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2020/06/25 10:22 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2020/06/25 10:22
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物 0 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 0 百万円 3 百万円 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2020/06/25 10:22
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 建物及び構築物 1 百万円 8 百万円 機械装置及び運搬具 3 百万円 5 百万円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 有形固定資産の「当期増加額」のうち、主なものは次のとおりであります。2020/06/25 10:22
建物附属設備 : 名古屋支店移転に伴う入居工事 5 百万円 工具、器具備品 : 名古屋支店移転に伴う設備導入 4 百万円 名古屋支店における金型制作 2 百万円 ビデオ会議システム等購入 2 百万円 賃貸資産 : 中古プレス機の購入及びリース 102 百万円 ソフトウェア : 株主総会支援システム導入 4 百万円 輸出受注システム追加構築 3 百万円 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社は定率法によっております。2020/06/25 10:22
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は主として定額法によっております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2020/06/25 10:22
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2)無形固定資産 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
また、在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 1~20年
工具、器具及び備品 1~20年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。2020/06/25 10:22