神戸物産（3038）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年10月31日
- 374万
- 2012年10月31日 -99.76%
- 9,000
- 2013年1月31日 +999.99%
- 429万
- 2013年4月30日 +32.94%
- 570万
- 2013年7月31日
- -5242万
- 2013年10月31日
- -2564万
- 2014年1月31日 -36.48%
- -3500万
- 2014年4月30日 -31.43%
- -4600万
- 2014年7月31日
- -1800万
- 2014年10月31日
- 1600万
- 2015年1月31日
- -1800万
- 2015年4月30日
- -1100万
- 2015年7月31日
- 3500万
- 2015年10月31日
- -2億400万
- 2016年1月31日 -37.75%
- -2億8100万
- 2016年4月30日
- -2億6100万
- 2016年7月31日
- -1億7900万
- 2016年10月31日 -59.78%
- -2億8600万
- 2017年1月31日
- -2億2500万
- 2017年4月30日
- -1億4200万
- 2017年7月31日
- -5300万
- 2017年10月31日
- 5300万
- 2018年1月31日
- -400万
- 2018年4月30日 -50%
- -600万
- 2018年7月31日 -16.67%
- -700万
- 2018年10月31日 -14.29%
- -800万
- 2019年1月31日 -12.5%
- -900万
- 2019年4月30日
- -800万
- 2019年7月31日
- -100万
- 2019年10月31日 ±0%
- -100万
- 2020年1月31日 ±0%
- -100万
- 2020年4月30日 -200%
- -300万
- 2020年7月31日
- 3100万
- 2020年10月31日 -58.06%
- 1300万
- 2021年1月31日
- -4400万
- 2021年4月30日 ±0%
- -4400万
- 2021年7月31日
- 1億2900万
- 2021年10月31日 -51.94%
- 6200万
- 2022年1月31日
- -7900万
- 2022年4月30日
- -5400万
- 2022年7月31日
- -1600万
- 2022年10月31日
- -300万
- 2023年1月31日
- 5900万
- 2023年4月30日 -66.1%
- 2000万
- 2023年7月31日 -5%
- 1900万
- 2023年10月31日 +42.11%
- 2700万
- 2024年1月31日 +148.15%
- 6700万
- 2024年4月30日 -17.91%
- 5500万
- 2024年7月31日 +16.36%
- 6400万
- 2024年10月31日 -96.88%
- 200万
- 2025年1月31日 +250%
- 700万
個別
- 2008年10月31日
- 374万
- 2012年10月31日 -99.76%
- 9,000
- 2013年10月31日
- -2564万
- 2014年10月31日
- 1600万
- 2015年10月31日
- -2億400万
- 2016年10月31日 -39.71%
- -2億8500万
- 2017年10月31日
- 5800万
- 2020年10月31日 -77.59%
- 1300万
- 2021年10月31日 +376.92%
- 6200万
- 2022年10月31日
- -300万
- 2023年10月31日
- 2700万
- 2024年10月31日 -92.59%
- 200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/01/28 12:24
前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日) 当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日) 法人税等及び税効果額 10 1 その他有価証券評価差額金 △24 △2 為替換算調整勘定: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/01/28 12:24
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年10月31日) 当事業年度(2025年10月31日) 資産除去債務に対応する除去費用 △356 △342 その他有価証券評価差額金 △1 - その他 △10 △8
前事業年度及び当事業年度は、法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
