構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～50年
構築物 3～42年
機械及び装置 12～17年
車両運搬具 2～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/11/28 16:49

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(2018年8月31日)	当連結会計年度(2019年8月31日)
建物及び構築物	731,991千円	660,506千円
土地	1,971,818 〃	1,971,818 〃

担保付債務

2019/11/28 16:49

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※1 有形固定資産の取得価額から直接控除している圧縮記帳額

	前連結会計年度(2018年8月31日)	当連結会計年度(2019年8月31日)
建物及び構築物	17,958千円	17,958千円

2019/11/28 16:49

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/11/28 16:49

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/11/28 16:49

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具 2～17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/11/28 16:49