髙島屋(8233)の有形及び無形固定資産の売却による収入の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 2億6800万
- 2010年2月28日 +999.99%
- 65億6900万
- 2010年8月31日 +98.25%
- 130億2300万
- 2010年11月30日 -2.5%
- 126億9800万
- 2011年2月28日 -1.4%
- 125億2000万
- 2011年5月31日 -99.1%
- 1億1300万
- 2011年8月31日 +17.7%
- 1億3300万
- 2011年11月30日 +10.53%
- 1億4700万
- 2012年2月29日 +342.86%
- 6億5100万
- 2012年5月31日 -98.62%
- 900万
- 2012年8月31日 ±0%
- 900万
- 2012年11月30日 ±0%
- 900万
- 2013年8月31日 +999.99%
- 2億3700万
- 2013年11月30日 +0.42%
- 2億3800万
- 2014年2月28日 +1.68%
- 2億4200万
- 2014年8月31日 +999.99%
- 57億1700万
- 2014年11月30日 +0.03%
- 57億1900万
- 2015年2月28日 -0.73%
- 56億7700万
- 2016年5月31日 -96.6%
- 1億9300万
- 2016年8月31日 +22.28%
- 2億3600万
- 2016年11月30日 ±0%
- 2億3600万
- 2017年2月28日 ±0%
- 2億3600万
- 2017年5月31日 -95.76%
- 1000万
- 2017年8月31日 +40%
- 1400万
- 2017年11月30日 +28.57%
- 1800万
- 2018年2月28日 +11.11%
- 2000万
- 2018年5月31日 -60%
- 800万
- 2018年8月31日 +112.5%
- 1700万
- 2018年11月30日 +58.82%
- 2700万
- 2019年2月28日 +955.56%
- 2億8500万
- 2019年5月31日 +999.99%
- 116億2900万
- 2019年8月31日 -10.32%
- 104億2900万
- 2019年11月30日 ±0%
- 104億2900万
- 2020年2月29日 +93.16%
- 201億4500万
- 2020年5月31日 -100%
- 0
- 2020年8月31日
- 0
- 2020年11月30日
- 100万
- 2021年8月31日 ±0%
- 100万
- 2021年11月30日 +200%
- 300万
- 2022年2月28日 +999.99%
- 1億
- 2022年8月31日 +598%
- 6億9800万
- 2022年11月30日 ±0%
- 6億9800万
- 2023年2月28日 +867.91%
- 67億5600万
- 2023年5月31日 -99.96%
- 300万
- 2023年8月31日 ±0%
- 300万
- 2023年11月30日 ±0%
- 300万
- 2024年2月29日 ±0%
- 300万
- 2024年5月31日 +999.99%
- 8600万
- 2024年8月31日 ±0%
- 8600万
- 2024年11月30日 ±0%
- 8600万
- 2025年2月28日 +11.63%
- 9600万
- 2025年5月31日 -100%
- 0
- 2025年8月31日
- 175億4600万
- 2025年11月30日 ±0%
- 175億4600万
- 2026年2月28日 ±0%
- 175億4600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 営業活動によるキャッシュ・フローは、53,837百万円の収入となり、前年同期が72,493百万円の収入であったことに比べ18,656百万円の収入の減少となりました。主な要因は、転換社債償還損が72,065百万円増加したものの、税金等調整前当期純損失11,048百万円(前期は税金等調整前当期純利益57,253百万円)を計上したこと、売上債権の増減額が29,147百万円増加したことなどによるものです。2026/05/20 11:00
投資活動によるキャッシュ・フローは、34,924百万円の支出となり、前年同期が39,694百万円の支出であったことに比べ4,769百万円の支出の減少(収入の増加)となりました。主な要因は、有形及び無形固定資産の取得による支出が16,424百万円増加したものの、有形及び無形固定資産の売却による収入が17,449百万円増加したこと、関係会社株式の取得による支出が8,918百万円減少したことなどによるものです。
財務活動によるキャッシュ・フローは、31,772百万円の支出となり、前年同期が41,772百万円の支出であったことに比べ9,999百万円の支出の減少(収入の増加)となりました。主な要因は、社債の償還による支出が131,358百万円増加したものの、短期借入金の純増減額が129,976百万円増加したこと、長期借入れによる収入が11,315百万円増加したことなどによるものです。