井筒屋(8260)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 通期
連結
- 2009年2月28日
- -48億8800万
- 2010年2月28日
- -33億800万
- 2011年2月28日
- 25億300万
- 2012年2月29日 -23.85%
- 19億600万
- 2013年2月28日 +14.32%
- 21億7900万
- 2014年2月28日 -12.76%
- 19億100万
- 2015年2月28日
- -47億7200万
- 2016年2月29日
- 10億2400万
個別
- 2009年2月28日
- -48億4600万
- 2010年2月28日
- -28億200万
- 2011年2月28日
- 24億2700万
- 2012年2月29日 -44.09%
- 13億5700万
- 2013年2月28日 +38.17%
- 18億7500万
- 2014年2月28日 -18.4%
- 15億3000万
- 2015年2月28日
- -46億8800万
- 2016年2月29日
- 9億5600万
- 2017年2月28日 -46.23%
- 5億1400万
- 2018年2月28日 +4.67%
- 5億3800万
- 2019年2月28日
- -29億5000万
- 2020年2月29日
- 3億1900万
- 2021年2月28日 -93.1%
- 2200万
- 2022年2月28日 +999.99%
- 10億600万
- 2023年2月28日 -1.09%
- 9億9500万
- 2024年2月29日 -13.37%
- 8億6200万
- 2025年2月28日 +29.93%
- 11億2000万
- 2026年2月28日 -62.32%
- 4億2200万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (ⅰ)業績連動報酬にかかる決定方針2025/05/23 12:26
業績連動報酬(株式報酬)は、ステークホルダーの理解や利益還元が成されている状態を基準として業績指標の内容ならびに業績連動報酬の株式数(ポイント付与数)および算定方法を決定いたします。具体的には報酬委員会で、配当が可能または実施されていることを条件に、井筒屋グループ中期3ヵ年経営計画を指標とした事業年度末の連結当期純利益および株主資本残高等を業績指標として、その支給株式(支給ポイント数)および算定方法を審議した上、取締役会に答申し、取締役会で決定いたします。
(ⅱ)当社で導入している業績連動報酬の概要・目的 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- こうした状況の中、当社グループにおきましては、従来型の規模や量を追求する事業モデルを見直す契機と捉え、量から質への新たな事業モデルへの道筋をつける「井筒屋グループ 中期3ヵ年経営計画(2022年度~2024年度)」を策定し、推進してまいりました。最終年度となる当期は前期から引き続き、百貨店らしさの追求をテーマに、好調カテゴリーの強化を図り、店舗価値の向上および売場の活性化に努めるとともに、効率的な経費運用による収益性の確保にも取り組んでまいりました。2025/05/23 12:26
当社グループの業績につきましては、売上高は221億58百万円(前期比98.4%)、営業利益は10億40百万円(前期比104.3%)、経常利益は持分法による投資損失1億52百万円等の計上により7億41百万円(前期比78.3%)、また繰延税金資産の回収可能性を見直したことにより、法人税等調整額(益)を計上した結果、親会社株主に帰属する当期純利益は9億99百万円(前期比103.4%)となりました。
なお、百貨店業の代理人取引を総額に置き換えた場合の売上高は、538億39百万円(対前期比0.4%減)であります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/05/23 12:26
(注) 1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 1株当たり純資産額 969.71円 1,054.14円 1株当たり当期純利益 84.97円 88.40円
2.「株式給付信託(BBT)」及び「株式給付信託(J-ESOP)」の信託財産として株式会社日本カストディ銀行 (信託E口)が保有する当社株式を、「1株当たり純資産額」の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。(前連結会計年度147,000株、当連結会計年度147,000株)また、「1株当たり当期純利益」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。(前連結会計年度79,154株、当連結会計年度147,000株)。