丸井グループ（8252）の短期借入金の純増減額（△は減少）の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- -8億6400万
- 2009年3月31日 -649.54%
- -64億7600万
- 2010年3月31日 -35.65%
- -87億8500万
- 2011年3月31日 -178.69%
- -244億8300万
- 2012年3月31日
- -119億8400万
- 2013年3月31日
- -114億1300万
- 2014年3月31日 -171.07%
- -309億3700万
- 2015年3月31日
- -299億8500万
- 2016年3月31日
- -60億4200万
- 2017年3月31日
- 75億200万
- 2018年3月31日 -53.31%
- 35億300万
- 2019年3月31日
- -146億9800万
- 2020年3月31日
- 217億100万
- 2021年3月31日 -49.14%
- 110億3700万
- 2022年3月31日 +24.8%
- 137億7400万
- 2023年3月31日
- -108億3700万
- 2024年3月31日 -182.03%
- -305億6400万
- 2025年3月31日
- 2億6500万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）
- ・金融機関からの間接調達、社債やコマーシャル・ペーパーの発行などの直接調達のほか、営業債権の流動化にも取り組み、資金調達手段の多様化を進めるとともに、各調達メニューのバランスを図っています。2025/06/23 16:20
・毎年の返済・償還額は、その資金の借換え時のリスクに対応するため、調達年限をコントロールすることにより平準化を図り、その金額に対しては金融機関とのコミットメントライン契約の締結や当座貸越枠の設定などによりバックアップ体制を整えています。
・調達資金の金利については、固定金利の構成を一定割合に保つことにより、市場金利の変動による調達コストの急激な増加を抑制するとともに、格付の向上をめざすことで調達コストの増加抑制に取り組みます。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
