無形固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、敷金及び保証金、長期前払費用が含まれております。
当連結会計年度(自 平成25年3月1日 至 平成26年2月28日)

2014/05/28 9:17

#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△139百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2)セグメント資産の調整額△3,426百万円は、セグメント間取引消去であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、敷金及び保証金、長期前払費用が含まれております。2014/05/28 9:17

#3 リース取引関係、財務諸表（連結）

主として、店舗における商品陳列什器、コンピュータ端末機(「工具、器具及び備品」)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。

2014/05/28 9:17

#4 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年2月28日)
	取得価額相当額	減価償却累計額 相当額	減損損失累計額 相当額	期末残高相当額
工具、器具及び備品	5,065	4,142	170	752
(無形固定資産)その他	377	306	-	70
合計	7,650	5,177	170	2,303

	当連結会計年度(平成26年2月28日)
	取得価額相当額	減価償却累計額 相当額	減損損失累計額 相当額	期末残高相当額
工具、器具及び備品	3,062	2,639	34	388
(無形固定資産)その他	292	262	-	29
合計	5,518	3,706	34	1,777

(注)1.取得価額相当額は、未経過リース料期末残高が有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法により算定しております。

2014/05/28 9:17

#5 固定資産の減価償却の方法

定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 34年～39年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引続き採用しております。
長期前払費用
均等額償却
少額減価償却資産
取得額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却をおこなっております。2014/05/28 9:17

#6 有形固定資産等明細表（連結）

無形固定資産の増加額及び減少額がいずれも無形固定資産の総額の100分の5以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2014/05/28 9:17

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2014/05/28 9:17