有価証券報告書-第86期(平成25年3月1日-平成26年2月28日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年～39年
構築物 3年～60年
機械装置 5年～17年
工具、器具及び備品 3年～20年
② 少額減価償却資産
取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却をおこなっております。
③ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
④ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成21年2月28日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引続き採用しております。