Joshin(8173)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 17億4500万
- 2009年3月31日 +2.75%
- 17億9300万
- 2010年3月31日 +10.49%
- 19億8100万
- 2011年3月31日 +15.6%
- 22億9000万
- 2012年3月31日 -2.14%
- 22億4100万
- 2013年3月31日 -27.62%
- 16億2200万
- 2014年3月31日 +29.53%
- 21億100万
- 2015年3月31日 -7.66%
- 19億4000万
- 2016年3月31日 +7.99%
- 20億9500万
- 2017年3月31日 -3.96%
- 20億1200万
- 2018年3月31日 +8.8%
- 21億8900万
- 2019年3月31日 +8.45%
- 23億7400万
- 2020年3月31日 +5.31%
- 25億
- 2021年3月31日 +5.48%
- 26億3700万
- 2022年3月31日 +4.4%
- 27億5300万
- 2023年3月31日 +2.14%
- 28億1200万
- 2024年3月31日 +3.2%
- 29億200万
- 2025年3月31日 +4.38%
- 30億2900万
- 2026年3月31日 +4.29%
- 31億5900万
個別
- 2008年3月31日
- 13億9600万
- 2009年3月31日 +3.58%
- 14億4600万
- 2010年3月31日 +10.51%
- 15億9800万
- 2011年3月31日 +16.52%
- 18億6200万
- 2012年3月31日 -4.24%
- 17億8300万
- 2013年3月31日 -28.49%
- 12億7500万
- 2014年3月31日 +32.39%
- 16億8800万
- 2015年3月31日 -7.41%
- 15億6300万
- 2016年3月31日 +9.09%
- 17億500万
- 2017年3月31日 +2.7%
- 17億5100万
- 2018年3月31日 +9.25%
- 19億1300万
- 2019年3月31日 +8.78%
- 20億8100万
- 2020年3月31日 +5.14%
- 21億8800万
- 2021年3月31日 +5.9%
- 23億1700万
- 2022年3月31日 +3.97%
- 24億900万
- 2023年3月31日 +2.49%
- 24億6900万
- 2024年3月31日 +3.4%
- 25億5300万
- 2025年3月31日 +4.15%
- 26億5900万
- 2026年3月31日 +4.17%
- 27億7000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/23 12:50
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与 2,706 百万円 3,311 百万円 賞与引当金繰入額 2,712 百万円 2,830 百万円 退職給付費用 602 百万円 603 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
イ.商品
先入先出法
ただし、書籍等家電外商品の一部については、売価還元法によっております。
ロ.仕掛品
個別法による原価法
ハ.貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/23 12:50 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2026/06/23 12:50
(単位:百万円) 貸倒引当金 98 8 37 68 賞与引当金 2,659 2,770 2,659 2,770 ポイント引当金 34 64 34 64 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- ① 繰延税金資産2026/06/23 12:50
② 再評価に係る繰延税金負債前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 棚卸資産評価損 684百万円 901百万円 賞与引当金 813百万円 871百万円 その他 930百万円 1,314百万円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- ① 繰延税金資産及び繰延税金負債2026/06/23 12:50
(注) 評価性引当額が1,317百万円増加しております。この変動の主な内容は、減損により取崩した土地再評価差額金及び減損損失に係る評価性引当額がそれぞれ1,067百万円、105百万円増加したことに伴うものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 減損により取崩した土地再評価差額金 ―百万円 1,067百万円 賞与引当金 938百万円 1,005百万円 棚卸資産評価損 702百万円 902百万円
② 再評価に係る繰延税金負債 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 商品
先入先出法
ただし、書籍等家電外商品の一部については、売価還元法によっております。
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/23 12:50