8173 Joshin

8173
2026/06/30
時価
1100億円
PER 予
29.06倍
2010年以降
5.27-23.2倍
(2010-2026年)
PBR
0.97倍
2010年以降
0.44-1.51倍
(2010-2026年)
配当 予
2.54%
ROE 予
3.32%
ROA 予
1.53%
資料
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Joshin(8173)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
17億4500万
2009年3月31日 +2.75%
17億9300万
2010年3月31日 +10.49%
19億8100万
2011年3月31日 +15.6%
22億9000万
2012年3月31日 -2.14%
22億4100万
2013年3月31日 -27.62%
16億2200万
2014年3月31日 +29.53%
21億100万
2015年3月31日 -7.66%
19億4000万
2016年3月31日 +7.99%
20億9500万
2017年3月31日 -3.96%
20億1200万
2018年3月31日 +8.8%
21億8900万
2019年3月31日 +8.45%
23億7400万
2020年3月31日 +5.31%
25億
2021年3月31日 +5.48%
26億3700万
2022年3月31日 +4.4%
27億5300万
2023年3月31日 +2.14%
28億1200万
2024年3月31日 +3.2%
29億200万
2025年3月31日 +4.38%
30億2900万
2026年3月31日 +4.29%
31億5900万

個別

2008年3月31日
13億9600万
2009年3月31日 +3.58%
14億4600万
2010年3月31日 +10.51%
15億9800万
2011年3月31日 +16.52%
18億6200万
2012年3月31日 -4.24%
17億8300万
2013年3月31日 -28.49%
12億7500万
2014年3月31日 +32.39%
16億8800万
2015年3月31日 -7.41%
15億6300万
2016年3月31日 +9.09%
17億500万
2017年3月31日 +2.7%
17億5100万
2018年3月31日 +9.25%
19億1300万
2019年3月31日 +8.78%
20億8100万
2020年3月31日 +5.14%
21億8800万
2021年3月31日 +5.9%
23億1700万
2022年3月31日 +3.97%
24億900万
2023年3月31日 +2.49%
24億6900万
2024年3月31日 +3.4%
25億5300万
2025年3月31日 +4.15%
26億5900万
2026年3月31日 +4.17%
27億7000万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賞与2,706百万円3,311百万円
賞与引当金繰入額2,712百万円2,830百万円
退職給付費用602百万円603百万円
2026/06/23 12:50
#2 会計方針に関する事項(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
イ.商品
先入先出法
ただし、書籍等家電外商品の一部については、売価還元法によっております。
ロ.仕掛品
個別法による原価法
ハ.貯蔵品
最終仕入原価法
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/23 12:50
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
(単位:百万円)
貸倒引当金9883768
賞与引当金2,6592,7702,6592,770
ポイント引当金34643464
2026/06/23 12:50
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
① 繰延税金資産
前事業年度(2025年3月31日)当事業年度(2026年3月31日)
棚卸資産評価損684百万円901百万円
賞与引当金813百万円871百万円
その他930百万円1,314百万円
② 再評価に係る繰延税金負債
2026/06/23 12:50
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
① 繰延税金資産及び繰延税金負債
前連結会計年度(2025年3月31日)当連結会計年度(2026年3月31日)
減損により取崩した土地再評価差額金―百万円1,067百万円
賞与引当金938百万円1,005百万円
棚卸資産評価損702百万円902百万円
(注) 評価性引当額が1,317百万円増加しております。この変動の主な内容は、減損により取崩した土地再評価差額金及び減損損失に係る評価性引当額がそれぞれ1,067百万円、105百万円増加したことに伴うものです。
② 再評価に係る繰延税金負債
2026/06/23 12:50
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
① 商品
先入先出法
ただし、書籍等家電外商品の一部については、売価還元法によっております。
② 貯蔵品
最終仕入原価法
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2026/06/23 12:50

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