スクロール（8005）の構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 7000万
- 2009年3月31日 -14.29%
- 6000万
- 2010年3月31日 +1.67%
- 6100万
- 2011年3月31日 -11.48%
- 5400万
- 2012年3月31日 -16.67%
- 4500万
- 2013年3月31日 -13.33%
- 3900万
- 2014年3月31日 -2.56%
- 3800万
- 2015年3月31日 -21.05%
- 3000万
- 2016年3月31日 -13.33%
- 2600万
- 2017年3月31日 +119.23%
- 5700万
- 2018年3月31日 -15.79%
- 4800万
- 2019年3月31日 -6.25%
- 4500万
- 2020年3月31日 -11.11%
- 4000万
- 2021年3月31日 +350%
- 1億8000万
- 2022年3月31日 -8.89%
- 1億6400万
- 2023年3月31日 -10.37%
- 1億4700万
- 2024年3月31日 -10.2%
- 1億3200万
- 2025年3月31日 -9.85%
- 1億1900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産 主として定率法2025/05/30 14:01
(リース資産を除く) ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。 - #2 固定資産除却損の注記（連結）
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/05/30 14:01
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 0百万円 0百万円 その他(有形固定資産)ソフトウエアソフトウエア仮勘定解体撤去費用 053313 0--4 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産 定率法2025/05/30 14:01
(リース資産を除く) ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
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