イオン(8267)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- 52億100万
- 2011年8月31日 +463.49%
- 293億700万
- 2011年11月30日 +11.6%
- 327億600万
- 2012年2月29日 +144.59%
- 799億9400万
- 2012年5月31日 -67.7%
- 258億3800万
- 2012年8月31日 +77.38%
- 458億3100万
- 2012年11月30日 +46.03%
- 669億2900万
- 2013年2月28日 +127.41%
- 1522億300万
- 2013年5月31日 -70.72%
- 445億6800万
- 2013年8月31日 +47.15%
- 655億8300万
- 2013年11月30日 +5.44%
- 691億4800万
- 2014年2月28日 +72.19%
- 1190億6900万
- 2014年5月31日 -94.7%
- 63億600万
- 2014年8月31日 +184.22%
- 179億2300万
- 2014年11月30日 +359.72%
- 823億9600万
- 2015年2月28日 +77.67%
- 1463億8900万
- 2015年5月31日 -80.94%
- 279億900万
- 2015年8月31日 +47.1%
- 410億5300万
- 2015年11月30日 -58.62%
- 169億8800万
- 2016年2月29日
- -35億2300万
- 2016年5月31日
- 32億4400万
- 2016年8月31日
- -251億6700万
- 2016年11月30日
- -122億6500万
- 2017年2月28日
- 707億1000万
- 2017年5月31日 -75.94%
- 170億1100万
- 2017年8月31日 +152.41%
- 429億3700万
- 2017年11月30日 +65.28%
- 709億6600万
- 2018年2月28日 +75.3%
- 1244億300万
- 2018年5月31日 -90.7%
- 115億7500万
- 2018年8月31日 +44.76%
- 167億5600万
- 2018年11月30日 -15.18%
- 142億1200万
- 2019年2月28日 +157.56%
- 366億400万
- 2019年5月31日
- -31億1600万
- 2019年8月31日
- 162億4900万
- 2019年11月30日 +56.75%
- 254億7100万
- 2020年2月29日 +136.71%
- 602億9200万
- 2020年5月31日
- -685億2200万
- 2020年8月31日
- -516億4600万
- 2020年11月30日
- -399億1200万
- 2021年2月28日
- -323億1100万
- 2021年5月31日
- 495億1300万
- 2021年8月31日 +27.03%
- 628億9800万
- 2021年11月30日 -6.64%
- 587億2200万
- 2022年2月28日 +57.64%
- 925億7000万
- 2022年5月31日 -31.1%
- 637億8500万
- 2022年8月31日 +94.08%
- 1237億9400万
- 2022年11月30日 +5.79%
- 1309億5700万
- 2023年2月28日 -3.41%
- 1264億9400万
- 2023年5月31日 -58.99%
- 518億7700万
- 2023年8月31日 +154.95%
- 1322億5800万
- 2023年11月30日 +15.13%
- 1522億7200万
- 2024年2月29日 +23.65%
- 1882億9100万
- 2024年5月31日 -90.35%
- 181億7600万
- 2024年8月31日 +175.31%
- 500億4100万
- 2024年11月30日
- -84億700万
- 2025年2月28日
- 773億7800万
- 2025年5月31日
- -422億6600万
- 2025年8月31日
- -155億1300万
- 2025年11月30日
- 60億9700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/05/29 15:33
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2025/05/29 15:33
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日) - #3 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ※ 連結包括利益計算書の「その他の包括利益」の「その他有価証券評価差額金」に含まれております。2025/05/29 15:33
当連結会計年度(2025年2月28日)