8273 イズミ

8273
2026/07/17
時価
2162億円
PER 予
12.15倍
2010年以降
6.41-24.86倍
(2010-2026年)
PBR
0.72倍
2010年以降
0.64-2.99倍
(2010-2026年)
配当 予
2.98%
ROE 予
5.89%
ROA 予
2.9%
資料
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CSV,JSON

イズミ(8273)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年2月29日
12億4600万
2009年2月28日 -36.52%
7億9100万
2010年2月28日 -12.26%
6億9400万
2011年2月28日 -31.99%
4億7200万
2012年2月29日 -54.66%
2億1400万
2013年2月28日 +172.43%
5億8300万
2014年2月28日 +40.99%
8億2200万
2015年2月28日 +117.15%
17億8500万
2016年2月29日 -55.57%
7億9300万
2017年2月28日 +78.44%
14億1500万
2018年2月28日 +11.66%
15億8000万
2019年2月28日 -53.35%
7億3700万
2020年2月29日 +2.17%
7億5300万
2021年2月28日 +55.51%
11億7100万
2022年2月28日 -12.21%
10億2800万
2023年2月28日 +1.26%
10億4100万
2024年2月29日 +128.63%
23億8000万
2025年2月28日 -18.7%
19億3500万
2026年2月28日 +63.31%
31億6000万

個別

2008年2月29日
10億5400万
2009年2月28日 -40.61%
6億2600万
2010年2月28日 -11.82%
5億5200万
2011年2月28日 -30.07%
3億8600万
2012年2月29日 -65.03%
1億3500万
2013年2月28日 +209.63%
4億1800万
2014年2月28日 +40.19%
5億8600万
2015年2月28日 +138.74%
13億9900万
2016年2月29日 -54.97%
6億3000万
2017年2月28日 +63.33%
10億2900万
2018年2月28日 -6.12%
9億6600万
2019年2月28日 -47.2%
5億1000万
2020年2月29日 -34.31%
3億3500万
2021年2月28日 +52.84%
5億1200万
2022年2月28日 +29.88%
6億6500万
2023年2月28日 +34.74%
8億9600万
2024年2月29日 +76%
15億7700万
2025年2月28日 +20.23%
18億9600万
2026年2月28日 +62.71%
30億8500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る税効果額(連結)
※2 その他の包括利益に係る税効果額
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
その他有価証券評価差額金
税効果調整前△1,788百万円1,713百万円
2026/05/26 12:58
#2 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
※1 その他の包括利益に係る組替調整額
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
その他有価証券評価差額金
当期発生額513百万円1,713百万円
2026/05/26 12:58
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年2月28日)当事業年度(2026年2月28日)
固定資産圧縮積立金△406△389
その他有価証券評価差額金△579△1,101
資産除去債務に対応する除去費用△934△901
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/05/26 12:58
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年2月28日)当連結会計年度(2026年2月28日)
子会社時価評価差額△9,418△9,444
その他有価証券評価差額金△583△1,096
資産除去債務に対応する除去費用△971△946
(注)当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度の数値については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額によっております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2026/05/26 12:58

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