減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 12億2700万
- 2009年3月31日 +17.44%
- 14億4100万
- 2010年3月31日 -3.68%
- 13億8800万
- 2011年3月31日 -9.08%
- 12億6200万
- 2012年3月31日 -12.84%
- 11億
- 2013年3月31日 -11.45%
- 9億7400万
- 2014年3月31日 +16.94%
- 11億3900万
- 2015年3月31日 -1.05%
- 11億2700万
- 2016年3月31日 +20.41%
- 13億5700万
- 2017年3月31日 +36.85%
- 18億5700万
- 2018年3月31日 +8.35%
- 20億1200万
- 2019年3月31日 +3.68%
- 20億8600万
- 2020年3月31日 +8.82%
- 22億7000万
- 2021年3月31日 +1.59%
- 23億600万
- 2022年3月31日 -40.33%
- 13億7600万
- 2023年3月31日 +1.38%
- 13億9500万
- 2024年3月31日 -14.84%
- 11億8800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/06/19 15:18
3.減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれております。2024/06/19 15:18
- #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/19 15:18
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 貸倒引当金 415 34 減価償却費 538 553 関係会社株式評価損 4,472 4,825
- #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/19 15:18
営業活動の結果得られた資金は12,818百万円(前年同期は17,373百万円の獲得)となりました。これは主に、税金等調整前当期純利益20,116百万円、減価償却費3,236百万円、仕入債務の増加額1,626百万円、法人税等の支払額9,089百万円及び売上債権の増加額2,810百万円などによるものです。
物流コストや一部原材料の値上げの影響により仕入価格が上昇したものの、国内市場において着実にシェアを拡大したことにより利益が堅調に推移したことが寄与し、将来の成長戦略に向けた必要な資金を継続して確保できていると認識しております。