有価証券報告書-第70期(平成27年3月1日-平成28年2月29日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	8～39年
機械装置及び運搬具	6～14年
工具、器具及び備品	3～15年

②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
但し、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③少額減価償却資産(10万円以上20万円未満のもの)
3年均等償却
④リース資産(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
⑤投資その他の資産(その他)
均等償却