ライフコーポレーション(8194)の建物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年2月28日
- 387億9100万
- 2010年2月28日 -0.97%
- 384億1400万
- 2011年2月28日 +7.9%
- 414億4800万
- 2012年2月29日 +13.35%
- 469億8200万
- 2013年2月28日 +7.02%
- 502億8100万
- 2014年2月28日 +11.78%
- 562億200万
- 2015年2月28日 +14.41%
- 642億9900万
- 2016年2月29日 +13.65%
- 730億7700万
- 2017年2月28日 +9.22%
- 798億1700万
- 2018年2月28日 -0.84%
- 791億4800万
- 2019年2月28日 +4.6%
- 827億8700万
- 2020年2月29日 -0.17%
- 826億5000万
- 2021年2月28日 +2.41%
- 846億4500万
- 2022年2月28日 -0.69%
- 840億6200万
- 2023年2月28日 +6.16%
- 892億4200万
- 2024年2月29日 +0.03%
- 892億6900万
- 2025年2月28日 +0.32%
- 895億5400万
- 2026年2月28日 -5.58%
- 845億6000万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ① リース資産の内容2026/05/26 9:24
主として、店舗設備等(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、器具及び備品)であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- また、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/05/26 9:24
建物及び構築物 3年~60年
機械装置及び運搬具 3年~17年 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 固定資産売却益の内容は以下のとおりであります。2026/05/26 9:24
前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 75百万円 -百万円 器具及び備品 20 - - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は以下のとおりであります。2026/05/26 9:24
(※)その他は、前連結会計年度はソフトウエア、当連結会計年度は借地権であります。前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 8百万円 15百万円 機械装置及び運搬具 16 - - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/05/26 9:24
なお、上記のほか、第三者(相互タクシーホールディング㈱他)所有の不動産が担保に供されております。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 建物 3,216百万円 2,965百万円 土地 5,966 5,966
担保付債務は、次のとおりであります。 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- ①建物2026/05/26 9:24
板橋富士見町店他4店舗の新設に係る建物、建物附属設備及び内部造作 2,320百万円
篠崎店他8店舗の改装に係る建物、建物附属設備及び内部造作 813百万円 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年3月1日 至 2025年2月28日)2026/05/26 9:24
当社グループはキャッシュ・フローを生み出す最小単位として主に店舗を基本単位とし、資産のグルーピングをしております。営業活動から生じる損益が継続してマイナスとなっている店舗、土地等の時価の下落が著しい店舗、経営環境が著しく悪化している店舗等を対象とし、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少金額を減損損失として特別損失に計上しております。用途 種類 場所 減損損失(百万円) 店舗等 建物及び構築物・機械装置及び運搬具・器具及び備品等 大阪府5店 233 東京都3店 92
その内訳は以下のとおりであります。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- 2.資産除去債務のうち連結貸借対照表に計上していないもの2026/05/26 9:24
当社グループは、事業用定期借地契約及び不動産賃貸借契約に基づき、賃借した土地建物の返還時における原状回復に係る債務を有しておりますが、不動産賃貸借契約に係る当該債務の一部については、関連する賃借資産の賃借期間が明確でないことから、資産除去債務の合理的な見積りができないため、資産除去債務を計上しておりません。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- また、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/05/26 9:24
建物 3年~43年
構築物 6年~60年