- 8198
- 2026/10/09
- 時価
- 1019億円
- PER 予
- 10.94倍
- 2010年以降
- 8.7-26.41倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.04倍
- 2010年以降
- 0.38-1.37倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.66%
- ROE 予
- 9.49%
- ROA 予
- 6.15%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
マックスバリュ東海(8198)ののれん償却額の推移 - 全期間
連結
- 2013年8月31日
- 9517万
- 2014年8月31日 +0.1%
- 9526万
- 2015年8月31日 ±0%
- 9526万
- 2016年8月31日 -23.37%
- 7300万
- 2017年8月31日 ±0%
- 7300万
- 2018年8月31日 -10.96%
- 6500万
- 2019年8月31日 -63.08%
- 2400万
- 2020年8月31日 +75%
- 4200万
- 2021年8月31日 +14.29%
- 4800万
- 2022年8月31日 -27.08%
- 3500万
- 2023年8月31日 -8.57%
- 3200万
- 2024年8月31日 ±0%
- 3200万
- 2025年8月31日 -71.88%
- 900万
個別
- 2009年2月28日
- 8938万
- 2010年2月28日 +157.66%
- 2億3030万
- 2011年2月28日 +2.58%
- 2億3624万
- 2012年2月29日 -27.11%
- 1億7219万
- 2013年2月28日 +3.83%
- 1億7879万
- 2014年2月28日 +6.52%
- 1億9044万
- 2015年2月28日 +0.05%
- 1億9053万
- 2016年2月29日 -4.76%
- 1億8146万
- 2017年2月28日 -19.54%
- 1億4600万
- 2018年2月28日 -2.05%
- 1億4300万
- 2019年2月28日 -37.06%
- 9000万
- 2020年2月29日 -28.89%
- 6400万
- 2021年2月28日 +42.19%
- 9100万
- 2022年2月28日 +6.59%
- 9700万
- 2023年2月28日 -30.93%
- 6700万
- 2024年2月29日 -4.48%
- 6400万
- 2025年2月28日 -35.94%
- 4100万
- 2026年2月28日 -56.1%
- 1800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/05/18 11:01
前事業年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 当事業年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 減価償却費 5,064 5,481 のれん償却額 41 18 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/18 11:01
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) 評価性引当額の増減 0.7 △11.7 のれん償却額等 0.1 0.1 税額控除 △4.4 -
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後に開始する事業年度より、防衛特別法人税が新設されることとなりました。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳2026/05/18 11:01
3.法人税等の税率の変更による繰延税金資産及び繰延税金負債の金額の修正前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 評価性引当額の増減 0.4 △0.4 のれん償却額等 0.1 0.0 連結子会社清算による影響 - △11.1
「所得税法等の一部を改正する法律」(令和7年法律第13号)が2025年3月31日に国会で成立したことに伴い、2026年4月1日以後に開始する連結会計年度より、防衛特別法人税が新設されることとなりました。