マックスバリュ東海（8198）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 6360万
2012年2月29日 -14.8%: 5419万
2013年2月28日 +36.12%: 7376万
2013年5月31日 +20.06%: 8856万
2013年8月31日 -3.87%: 8513万
2013年11月30日 +17.59%: 1億11万
2014年2月28日 -99.98%: 18,000
2019年11月30日 +999.99%: 2100万
2020年2月29日: -2100万
2020年5月31日: -1200万
2020年8月31日 -16.67%: -1400万
2020年11月30日 -35.71%: -1900万
2021年2月28日 -10.53%: -2100万
2021年5月31日: -1500万
2021年8月31日: -1400万
2021年11月30日 -50%: -2100万
2022年2月28日: 2100万
2022年5月31日: -900万
2022年8月31日 -44.44%: -1300万
2022年11月30日: -500万
2023年2月28日: 2700万
2023年5月31日 -77.78%: 600万
2023年8月31日 +950%: 6300万
2023年11月30日 +33.33%: 8400万
2024年2月29日 +61.9%: 1億3600万
2024年5月31日 +18.38%: 1億6100万
2024年8月31日 -36.02%: 1億300万
2024年11月30日 +13.59%: 1億1700万
2025年2月28日 +41.88%: 1億6600万
2025年5月31日 +9.64%: 1億8200万
2025年8月31日 +42.31%: 2億5900万
2025年11月30日 +39%: 3億6000万
2026年2月28日 +92.5%: 6億9300万
2026年5月31日 +11.98%: 7億7600万

個別

2009年2月28日: 6360万
2010年2月28日 -2.18%: 6221万
2010年11月30日 -23.58%: 4754万
2011年2月28日 +32.25%: 6288万
2011年5月31日 -33.63%: 4173万
2011年8月31日 -20.56%: 3315万
2011年11月30日 -13.35%: 2872万
2012年2月29日 +88.63%: 5419万
2012年5月31日 -40.86%: 3205万
2012年8月31日 +13.82%: 3647万
2012年11月30日 +15.93%: 4229万
2013年2月28日 +74.43%: 7376万
2014年2月28日 -99.98%: 18,000
2020年2月29日: -2100万
2021年2月28日 ±0%: -2100万
2022年2月28日: 2100万
2023年2月28日 +28.57%: 2700万
2024年2月29日 +403.7%: 1億3600万
2025年2月28日 +22.06%: 1億6600万
2026年2月28日 +317.47%: 6億9300万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

	前連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)	当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日)
法人税等及び税効果額	△12	△237
その他有価証券評価差額金	29	527
為替換算調整勘定:

2026/05/18 11:01

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

これに伴い、2027年3月1日以後に開始する事業年度に解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を29.9%から30.8%に変更し計算しております。
変更後の法定実効税率を適用した結果、繰延税金資産の金額(繰延税金負債を控除した金額)が113百万円増加し、その他有価証券評価差額金が8百万円減少、法人税等調整額(貸方)が122百万円増加しております。

2026/05/18 11:01

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

これに伴い、2027年3月1日以後に開始する連結会計年度において解消が見込まれる一時差異等に係る繰延税金資産及び繰延税金負債については、法定実効税率を29.9%から30.8%に変更し計算しております。
変更後の法定実効税率を適用した結果、繰延税金資産の金額(繰延税金負債を控除した金額)が108百万円増加し、その他有価証券評価差額金(貸方)が8百万円、退職給付に係る調整累計額(貸方)が4百万円、それぞれ減少し、法人税等調整額(貸方)が122百万円増加しております。

2026/05/18 11:01